約4割が「埋もれ人材」を自認…企業が見逃している、社員の“眠るポテンシャル”を掘り起こす〈起爆剤〉となる制度

日本企業の競争力の源泉が「採用」から「活用」へと移るなか、社内で埋もれた人材が注目され始めている。最新調査では、一般職社員の約4割が自らを“埋もれ人材”と自認。能力を発揮できないまま組織にとどまる層が増える一方で、“静かな退職（Quiet Quitting）”予備軍も拡大している。人材流動化の波が押し寄せる今、企業の成長を左右するのは「外に出す採用力」ではなく、「内に眠る力」をどう掘り起こすか――社内公募制度がその試金石となりつつある。