地方移住を決断した世帯年収1,100万円の40代夫婦

高山敦さん（仮名・42歳）と夏美さん（仮名・41歳）夫婦は、4歳と2歳の息子を持つ4人家族です。高山家は、都内にある家賃18万円の賃貸マンションに暮らしています。

夫婦は共働きで、世帯年収は1,100万円ほど。敦さんはIT企業で開発業務に携わっており、フルリモート勤務。年収は約700万円です。一方の夏美さんはメーカーで時短勤務の正社員を務め、年収は約400万円。ボーナスを除いた毎月の手取り額は、夫婦合わせて56万円ほど。

賃貸マンションの家賃は50㎡強の2LDKで約18万円。家賃は負担だったものの、堅実な支出を心がけ貯蓄もできていました。

そんななか、夏美さんは密かに、仕事と家庭の両立に限界を感じていました。

満員電車による通勤のストレスもさることながら、子どもが病気がちなために、保育園からは頻繁に電話がかかってきます。ただでさえ時短勤務でプレッシャーがかかっているにもかかわらず、早退するたびに、会社に迷惑をかけているという思いが募っていたそうです。

夫の敦さんはリモートとはいえ、多忙な日々。すでに両親を亡くしている夏美さんには、他に寄る辺もありません。

心身の負担はしだいに大きくなり、ついに夏美さんは退職することを決断しました。

ネットで見つけた「地方移住」の記事に惹かれた夏美さん

退職したことで、日々の生活に時間的余裕はできました。しかし、敦さんの収入だけでいまの家賃を払い続けるのは心もとありません。

今後の住まいをどうしようか考えあぐねていた折、ネット上に「地方移住」に関する記事を見つけました。その記事には、「地方に移住すると支援が手厚い」といった内容が書かれています。

「これ、いいかも……」

敦さんの仕事は、地方在住でも継続できます。子どもたちも自然豊かな環境で育てたら、もっと健康になるかもしれません。経済的なゆとりも期待できそうです。

そこで、夏美さんは思い切って敦さんに相談。すると、経済的な不安を抱いていた敦さんも好意的な反応です。

そして夫婦は、周囲に話を聞くなど、調査や事前準備を重ねたうえで、長野県のとある市に移住を決めました。