103万円、130万円、96万円……日本にはさまざまな「年収の壁」があることをご存じでしょうか。これらの壁を超えると税負担が増えると理解はしていたものの、あまり深刻に考えていなかった孝太郎さん(仮名・55歳)。しかし、その“油断”が「思わぬ事態」を引き起こしたのでした……。神戸・辻本FP合同会社代表の辻本剛士氏が、事例をもとに「扶養控除」の仕組みとその影響を解説します。

ねえ、言ったよね?…年収750万円の55歳サラリーマン、大学生息子からの“助言”を無視して〈まさかの税負担〉→息子からの“激詰め”にしょんぼり「本当に情けない」【CFPが解説】
迷惑かけちゃうかも…親想いな息子からの“忠告”
愛知県名古屋市に住む北川孝太郎さん(仮名・55歳)は、地元の企業に勤める会社員です。年収は750万円と比較的安定しているものの、生活に余裕があるとはいえません。
現在住んでいる場所の家賃は月15万円。そのうえ、都内の私立大学に通う息子・颯太さん(仮名・20歳)に生活費を仕送りしており、これも北川家の家計を圧迫している要因のひとつです。
貯金は300万円ほどありますが、生活費や息子の教育費など出費がかさみ、思うように貯めることができていません。将来的な貯蓄の必要性を感じ、夫婦で生活費の見直しを意識しながらやりくりしているものの「現状維持が精いっぱい」という状況です。
息子の颯太さんは都内で1人暮らしをしながら学業に励む傍ら、サークル活動に精を出しています。「スキー・スノボサークル」に所属しており、冬のシーズンになると活動が本格化。昨年の冬は、スノーボード用の板とブーツを一式そろえ、合計で8万円の出費がありました。
ウェアやゴーグル、グローブなどの小物も含めるとさらに2万円ほどかかるほか、サークルではシーズン中に数回の合宿があり、1回にかかる遠征費用は2万円~3万円。シーズン中のリフト券代を含めると、年間で20万円以上が必要になります。
今シーズンの合宿に向け、こうした費用を捻出するために、颯太さんは大学近くの飲食店でアルバイトを続け、月に10万円程度の収入を得ていました。学業を優先しながらも、サークルの費用を自分で負担しようと努力していたのです。
そんなある日、颯太さんは今年の年間収入が100万円を超える見込みであることに気づきました。そこで、念のため父親に連絡。
颯太さん「もしもし父さん? ちょっと話があるんだけど……」
孝太郎さん「どうした? なにか困ってることでもあるのか?」
颯太さん「いや、困ってるわけじゃないんだけど、今年のバイト代が100万円を超えそうなんだよね。バイト先の店長から『学生のバイトは103万円までじゃないの?』って言われたから軽く調べたら、なんかそっちに迷惑かけちゃうかもしれなくて」
孝太郎さん「なんだ、そんなことでいちいち連絡しなくても大丈夫だよ」
颯太さん「え? ああ、そうなの?」
孝太郎さん「103万円を超えると颯太が扶養から外れて、たしか俺が払う税金が少し増えるんだ。でも、まあなあ……大丈夫だよ。サークル、大変なんだろ? 援助したいのは山々なんだが、いまの仕送りで精いっぱいでなあ。身体だけは気をつけて」
孝太郎さんは、息子の元気そうな様子にひと安心。税金について問題視することはありませんでした。
「父さんも心配いらないって言ってたし、大丈夫か」
父親との電話のあと、颯太さんはペースを落とさず働き続けます。この判断が後々家計に大きな影響をおよぼすことになるとは、このときは思いもしませんでした。