親は、子どもに幸せになってほしい

リクルート進学総研の「第10回　高校生と保護者の進路に関する意識調査2021」によると、保護者の66％が大学・短大・専門学校などへ子どもが進学することを希望している。

子どもの将来について気がかりなこととしては、「就きたい職業に就くことができるだろうか」が78％（複数回答、以下同）と最も高く、「就きたい職業が思いつくだろうか」が48％、「職場の人間関係がうまくいくだろうか」が45％、「十分な収入が得られるかどうか」が33％などとなっている。

また、子どもに就いてほしい職業の調査が話題になることもあるが、このリクルート進学総研の調査によると、将来子どもに就いてほしい職業があると回答した保護者は14％にすぎない。そして77％は「子どもが希望する職業なら何でも良い」と回答している。

子育ての目標を簡単には定義できないだろうが、子どもにどうなってほしいかという親の願いは、「大学を出て、やりたい仕事に就き、周りとうまくやりながら経済的にも安定した生活を送ってほしい」というところだろう。

最近は人工知能（AI）の台頭などもあり、「大学へ行く意味はない」「暗記は不要」「学力と社会的成功は一致しない」という言説が語られることが増えたが、そういった考え方が一般化しているとは言えない。そうした言説は、根拠なく個人的な経験を安易に一般化したECF（Extreme Case Formulation極端な事例による構成）であることがほとんどだろう。

子どもの学力を上げることが幸せにつながる

学術的な幸福度研究の歴史は比較的浅いが、学力と幸福度は関連性があるようだ。

例えば2010年に大阪大学社会経済研究所の大竹文雄教授（出版当時）らが出版した『日本の幸福度』では、所得と資産が高いほど（ただしそれ以上幸福度が上がらない上限がある）、学歴が高いほど、結婚しているほうが、安定した仕事に就いているほうが（失業していないほうが）、幸福度が高いという分析結果が示されている。

筆者が分析した「いい部屋ネット　街の住みここちランキング2021」でも大卒の学歴が世帯年収を高め、世帯年収の高さが婚姻率と子どもがいる率を高め、そうしたことが幸福度を押し上げるといった、同じような分析結果が出ている。

そして、令和3年（2021年）賃金構造基本統計調査の結果では、大卒以上のほうが所得が高いこと、大企業勤務のほうが所得が高いこと、大企業のほうが勤続年数が長く雇用が安定していることが示されている。また、日本経済新聞の2022年6月8日付けの記事では、非正規雇用の場合の未婚率が高いと報じられている。

子どもの将来の幸せを担保する重要な要素の一つが子どもの学力を高めることなのは否定できない。では、子どもの学力はどうすれば高めることができるのだろうか。