世間の憧れの的になったグーグルの福利厚生

「オフィス」は一種のテクノロジーである。社員の仕事を進めやすくするための道具ということだ。しかし、ほかのどの技術でも同じようにオフィスの機能そのものよりも、それの使い方の方がはるかに重要である。使い方ひとつでオフィスは社員の協力を促す装置にも、企業劇場の舞台にもなる。仕事に没頭できる空間にも、どれだけ一生懸命働いているかをマネージャーにアピールする場にもなるのだ。

2000年代初頭にグーグルプレックス（グーグル本社）を開設して以来、グーグルの充実した福利厚生は、世間の憧れの的となっている。グーグル社員は会議と会議の合間にビーチバレーで息抜きし、デスクの側でマッサージを受け、コース料理を楽しめる。しかし、こうした設備の恩恵を真に受けているのは会社側である。社員を会社に長く留まらせるのに役立っているのだ。

シリコンバレーだけでなく、他の業界の福利厚生にも同じことが言える。例えば、人類学者のカレン・ホーはプリンストン大学での博士課程の研究の一環として、1990年代にウォール街の投資銀行で1年間働いた。そこで彼女は、企業が提供する無料のディナーと自宅までのタクシー代の負担という2つの福利厚生が、銀行業界で常態化している長時間労働を促進する中核的な要素になっていることを発見した。

社員が午後7時までオフィスに残った場合、夕食代は会社が出す。「食料品を買う時間も料理をする時間もない社員はすぐこのサービスに依存するようになった。午後7時前に帰れる日があっても夕食のためにオフィスに残る社員もいた」と彼女は『Liquidated: An Ethnography of Wall Street（清算済：ウォール街の民族誌）』（未訳）で説明している。さらに午後9時まで会社にいると、帰宅するためのタクシー代を会社が払ってくれる。夕食とタクシー代の負担が、銀行員が夜遅くまで働くことを後押ししていたのである。

さらに携帯情報端末の「ブラックベリー」は、「自宅にいても休暇中でも、社員をオフィスにつなぐ」状態を保つのに貢献していたとホーは指摘する。ブラックベリー自体は廃れてしまったものの、デジタルの足枷かせは今なお存在する。

職場向けコミュニケーションアプリは知識労働者の意識の半分を仕事とつなげた状態にしている。労働者を片目を開けたまま眠る鮫のような状態にしているのだ。「現代の知識労働者の多くは、何かあれば数分以内にメッセージを送受信できる状況にある」とカル・ニューポートは著作『超没入：メールやチャットに邪魔されない、働き方の正解』（早川書房）で説明している。「人がメールを頻繁にチェックしていると言うのは控えめな表現だ。実際のところ、人々はこうしたツールを常時使っている」