（※写真はイメージです／PIXTA）
米国株にフォーカスしたデジタルラップサービス
米国株にフォーカスしたデジタルラップサービスを活用すれば、米国株を購入することも可能です。
例えば、国内プラットフォームを代表するデジタルラップサービス「米国ETFラップ」は、
金融工学や人工知能技術に基づく、米国株式に特化した投資一任サービスです。NASDAQ100指数、S&P500種指数、FTSE高配当株指数に連動するETFを活用した3パターンがあります。
【パターン1】ハイリスク、ハイリターン型
ハイテク株を中心としたNASDAQ100指数連動ETFを活用したハイリスク、ハイリターン型の運用
【パターン2】ミドルリスク、ミドルリターン型
米国市場全体の成長の恩恵が期待できるS&P500指数連動ETFを活用したミドルリスク、ミドルリターン型の運用
【パターン3】安定的リターン獲得型
配当利回りが期待できるFTSE高配当株指数連動ETFを活用した安定的なリターンの獲得を目指す運用
（※「米国ETFラップ」は、証券事業を行うフィンテック企業・スマートプラス社が提供するデジタルラップサービスです。）
個人ではなく、サービスを利用して米国株に投資するメリットは？
個人による米国株の投資ではなく、サービスを利用するメリットとして「下落ショック抑制機能」と呼ばれる、ドローダウン抑制の仕組みがあります。
「下落ショック抑制機能」とは、独自の数量モデルが市場の下落を予測した場合に、資産の保有をキャッシュに切り替えることで、下落幅の抑制を目指すものです。
※上記は過去のデータに基づくシミュレーション値であり、下落トレンド確認時はキャッシュポジションのみ活用しています。 ※上記は取引コスト、投資一任報酬込み（税別0.88%）、税控除前の数字です。 ※上記は信頼できると判断した情報等に基づきスマートプラス社およびGCIアセット・マネジメント社が作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。 ※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
上記はリーマンショックの際とコロナショックの際のシミュレーションデータです。ドローダウンが発生した際に、資産の保有をキャッシュに切り替えることで、下落幅を抑制することが出来ていることが見て取れます。
まとめ
日本は世界の先進国に比べ個人の貯蓄率が高く、資産運用率が低い傾向にあります。ですが昨今は、スマートフォンで気軽に実践できるようになったことで、これまで興味はあっても行動に移せなかったという人にも、試しやすい環境があります。この機会に「どの企業に投資するか？」という視点で経済をみてみると、これまでとは景色が変わって見えるかもしれません。
山内 英貴
株式会社GCIアセット・マネジメント
代表取締役CEO
日本興業銀行でトレーディング、デリバティブ関連業務に従事した後、2000年4月に独立し、オルタナティブ投資とグローバル投資を専門的に取り扱う資産運用会社グローバル・サイバー・インベストメント（現GCIアセット・マネジメント）設立。2007年4月より東京大学経済学部非常勤講師。東京大学経済学部卒。
