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不動産投資には、アパートやマンション、商業用などの物件があり、またそのなかにも新築や中古、エリアや立地などをさまざまなバリエーションがあります。さらには、投資を行う人の目的(老後資金や節税、相続対策など)によって適切な物件が変わってきます。そこで今回、「医師が資産を守り増やすために適切な不動産」の選び方について、伊豫田誠FPが解説します。

物件のバリエーション

はじめに不動産投資の全体像が分かるように、物件のバリエーションを把握しましょう。今回は、不動産REIT(リート)のような株や投信への投資ではなく、形ある現物不動産への投資を対象とします。

 

一般的な不動産投資はおおむね下記の種類で、主に人が住む住居用がメインとなります。

 

【投資対象種類】

・1棟アパート

・1棟マンション

・区分マンション

・戸建て住宅

・その他商業物件等

 

※マンションとアパートの違いは、1部屋ごとに所有者が登記できるものをマンション、登記できないものをアパートとしています。したがって、基本的にアパートは1棟所有となり、マンションは区分でも1棟でも所有することが可能です。

 

住居用不動産は商業用物件よりも入居率が安定しており、不動産投資をはじめる入門的な物件です。近年の新型コロナウイルスの猛威により、商業用物件は空き店舗が増えましたが、住居用の物件では引っ越しをしてまで生計を改善する人は少なく、家賃収入が入り続けるため、不動産投資の初心者にとっては最適です。

立地のバリエーション

次に考えたいのは、どのエリアでどのような立地の物件を購入するかです。不動産投資はさまざまな要因から立地の良し悪しを判断しますが、そのなかでも特に駅からの距離を重視するため、立地は駅近か駅遠かで分けています。東京都や地方都市の都心エリアでは、駅から徒歩10分以内なら駅近と判断されますが、郊外に進むにつれて駅近と判断する時間は短くなります。

※徒歩1分=80mで計算

 

【エリア】

・首都 (東京都)

・地方都市 (横浜・大阪・名古屋・仙台・福岡・札幌など)

 

【立地】

・駅近 (駅徒歩10分未満)

・駅遠 (駅徒歩10分以上)

 

投資するエリアとして東京都は特に別格で、世界の三大都市(ロンドン・ニューヨーク・東京)に含まれる世界のなかでも特別なエリアであり、常に成長と安定が期待できます。

 

地方都市は、それぞれの特性もありますが、好みやお住まいの地域で判断する人も多いです。

 

立地を判断する場合、駅からの距離は重要なポイントで、基本的に駅に近いほど人口密度は上がり不動産投資には有利とされていますが、その反面に価格が高額になる(利回りが低くなる)ため、目的に合わせて判断しましょう。

 

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本記事は、「医療と生きる人々が、生の情報で繋がる」をコンセプトにシャープファイナンス株式会社が運営する医療プラットフォーム『Medical LIVES』のコラムより、一部編集のうえ転載したものです。

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