住宅建築のトラブルを防ぐ、最も重要なポイントとは?

今回は、住宅建築のトラブルを防ぐ、最も重要なポイントを見ていきます。※本連載は、NPO法人ハウジングネットコンシェルジュの代表理事である佐々木孝氏の著書、『誰も教えてくれないマイホーム建築の罠』(太陽出版)の中から一部を抜粋し、住宅業界に横行する「悪習」を明らかにし、住宅を建設する側として押さえておきたい対処術をご紹介します。

「問題が起こってからは遅い」ことを学ぶ

「トラブルを防ぐために必要なことは、まず原因を知ること」ということで、本連載では住宅問題の5つの原因について書いてきました。

 

1.リピートしないビジネスなのでお客を大事にしない

2.間接費(経費)が高い

3.法律の抜け穴が多すぎる

4.施主側が安心して業者に任せ過ぎ(知識不足)

5.被害者の情報が周囲に伝わっていかない

 

では、この原因を踏まえた上で、トラブルに遭わないために必要な4つの基本的な対策を見ていきましょう。

 

まず一番大事なことは「心構え」です。

 

「問題が起こってからでは取り返しがつかない」という心構えがしっかりできていれば、大きなトラブルに遭いません。安易に契約書にサインし、後で悲惨な目に遭って泣くことはないでしょう。その心構えがあれば注意深くなるので、事前に対策を講じることができるからです。

住宅メーカーと購入者は「利益相反」の関係

もっともまずいのは「自分に限ってトラブルに遭うことはない」と思い込んだり、「どうにかなるだろう」とトラブルを甘く見ることです。こういったアドバイスは、あまり気持ちのよい話ではないでしょうが、住宅関係のひとを信頼できると確信するまでは、彼らの言動を疑ってかかる目で応対することをお勧めします。

 

あなたと住宅メーカーは利益相反の関係です。あなたが得をするということは、住宅メーカーが損をするということ。逆に住宅メーカーが得をすることは、あなたが損をしているということです。そして一般的にはキャスティングボード(決裁・決定権)は住宅メーカーが握っているので、それを理解した上で自分の希望が通るよう、上手に折り合いをつける必要があります。

 

契約までの正しい手順は本書『誰も教えてくれないマイホーム建築の罠』の後の章で詳しく解説しますが、「問題が起こってからでは取り返しがつかない」という心構えで、そこに書かれている手順どおりに契約を行い、慎重に事を進めていけばトラブルのない良い家づくりができるでしょう。

 

次回は、トラブルに遭わないために必要な3つの基本的な対策を見ていきます。

NPO法人ハウジングネットコンシェルジュ  代表理事

1961年7月福島県生まれ。1983年に東京のソフトウェア会社にて顧客(企業)の業務分析、経理分析、導入するプログラムの設計を担当する。
1987年に、仙台市太白区にソフトウェア開発を主とする総合コンサルティング会社を設立し、企業の業務分析、経理分析、経営効率分析を担当する。
1994年に、大手住宅メーカー専属設計担当会社と合併し取締役に就任。1999年に退職後、2002年にNPO法人ハウジングネットコンシェルジュを設立し、2,000名の相談、400棟の建築検査など住宅問題の啓蒙活動を行っている。

著者紹介

連載マイホーム建築の罠 住宅建築業界に横行する「悪習」を知る

誰も教えてくれない マイホーム建築の罠

誰も教えてくれない マイホーム建築の罠

佐々木 孝

太陽出版

テレビ等で宣伝もしている大手の住宅メーカーに頼むから安心と考えていませんか? 一般のひとが考えるほど多くの住宅業者は良心的ではありません。 住宅展示場などで最初にとった見積書の金額から1000万円も高くなってしまった…

メルマガ会員限定記事をお読みいただける他、新着記事の一覧をメールで配信。カメハメハ倶楽部主催の各種セミナー案内等、知的武装をし、行動するための情報を厳選してお届けします。

登録していただいた方の中から
毎日抽選で1名様に人気書籍をプレゼント!
会員向けセミナーの一覧