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連載ヘッジファンド投資で長期的に年利10%を確保する方法【第24回】

海外不動産投資が「ジャパンリスク」の回避に役立つ理由

海外投資

海外不動産投資が「ジャパンリスク」の回避に役立つ理由

前回は、危機意識の強い富裕層ほど海外投資にこだわる理由を説明しました。今回は、海外不動産投資が「ジャパンリスク」の回避に役立つ理由を見ていきます。

リスクヘッジには必ず「処方箋」が必要

前回の続きです。もちろん、ここで推奨する海外投資というのは為替差益を狙ったものや、円高だから投資する、円安だから、ちょっと待とうといった類いのものではありません。日本に何かあったときのための、まさに「リスク回避」のための海外投資だと考えるべきでしょう。

 

さて、問題はどんな形の海外投資がいいのかですが、これには様々な選択肢があります。たとえば、海外のヘッジファンドも投資環境が整うのであれば、それもひとつの方法です。あるいは現在のような状況であれば、米国など海外の債券も将来的に金利が上昇する可能性があり、投資のチャンスが訪れるかもしれません。新興国の株式市場などに投資する方法もありますが、流動性などの問題もあり、当面は難しいかもしれません。

 

さらに、これまで何度も指摘してきたように、投資には必ずリスク回避のための何らかの「処方箋」が必要です。ただ単に投資して値上がりを待つ、といった手法は、海外投資でも避けるべきであり、こうしたリスクヘッジの方法の有無、といった要素も海外投資には極めて重要だと考えています。

安定した賃料収入を得る「米国の賃貸物件」への投資

海外投資環境のタイミング、そしてリスク回避の有無といった要素を考えると、現在ベストな海外投資の投資対象は、「海外不動産投資」ではないかと考えています。一口に海外不動産投資といっても様々ですが、特におすすめしたいのは米国の投資用不動産です。

 

投資用不動産というのは、賃貸用のアパートメントや小型マンションなどの1棟買いです。投資用不動産はいわゆるキャピタルゲインを狙うものではなく、賃貸料によるインカムゲインを収益のメインにしたもので、これも「安定運用」の投資方法といえます。

 

いまなぜ米国の投資用不動産なのかについては、現在の経済環境などの推移によって変化しますし、リスク回避の方法もすべての物件が使えるわけではない、といった様々な事情がありますが、いずれにしても海外の投資用不動産への投資が、日本経済に万一のことがあった場合のリスク回避の受け皿になってくれるのではないかと考えています。

本連載は、2014年4月30日刊行の書籍『ヘッジファンド×海外不動産で組む 鉄壁の資産防衛ポートフォリオ』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。
本連載の記載の内容は情報の提供および学習を目的としたものであり、本連載を用いた運用は、必ずご自身の責任と判断によって行ってください。また、本連載の内容に関して運用した結果については、著者およびヘッジファンド証券株式会社、株式会社幻冬舎メディアコンサルティング、合同会社幻冬舎ゴールドオンラインはいかなる責任も負いかねます。また、本書に記載されている情報は2014 年4 月現在のものであり、今後変更されることがあります。

植頭 隆道

ヘッジファンド証券株式会社 代表取締役

1979 年(昭和54 年)6 月、福島県伊達市生まれ。2002年(平成14 年)3 月に立教大学社会学部卒業後、KOBE証券(現インヴァスト証券)入社。主に中堅企業のオーナーなど富裕層をターゲットとした営業を展開。2009年(平成21 年)に独立後、投資事業組合を通じたヘッジファンド投資への募集を開始。2010 年(平成22 年)にUGS アセットマネジメント株式会社の代表取締役に就任し、富裕層に対するヘッジファンドの営業基盤を確立する。2013 年(平成25 年)8 月から現職。

著者紹介

連載ヘッジファンド投資で長期的に年利10%を確保する方法

ヘッジファンド×海外不動産で組む 鉄壁の資産防衛ポートフォリオ

ヘッジファンド×海外不動産で組む 鉄壁の資産防衛ポートフォリオ

植頭 隆道

幻冬舎メディアコンサルティング

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