※写真はイメージです/PIXTA
新車価格の高騰と家計の限界、自動車関連費用の重さ
今回、トヨタの「シエンタ」が20ランクもアップした理由を考えていきましょう。
まず、男女双方からの均等かつ手堅い支持を得ている点が理由の一つです。「シエンタ」は買いたい車ランキングにおいて、男性で4位(3.4%)、女性でも4位(3.4%)と、男女ともにまったく同じ割合で上位に支持されています。男性1位のプリウス(女性圏外)や、女性1位のN-BOX・2位タント(男性では順位が下がる)のように性別による偏りがなく、夫婦や家族間で意見が一致しやすい実用車として選ばれていることが窺えます。
また「ミニバン需要」と「軽・コンパクト志向」を取り込んでいることも要因です。調査では、現在主に運転されているボディタイプとして「軽自動車」(40.1%)や「コンパクトカー」(16.6%)が上位を占める一方、40代・50代男性では「ミニバン」(約24%)の保有率が高くなっています。「シエンタ」は「コンパクトカーの扱いやすさ・維持費」と「ミニバンの積載性・スライドドアの利便性」を兼ね備えており、大型ミニバン(アルファードやノア等)の価格高騰や車体サイズを敬遠する層の受け皿になっていると推測されます。
そしてハイブリッド車(HV)志向の拡大も、大きく順位を上げた要因と考えられます。次に買いたいエンジン・モーター形式として、ハイブリッド車(HV)が37.3%とガソリン車(42.0%)に迫る人気を集めています。「シエンタ」は燃費性能に優れたHVモデルのラインナップが充実しており、近年のガソリン価格高騰や物価高に対する生活防衛意識とも合致しています。
総務省統計局『家計調査 家計収支編』によると、二人以上の勤労者世帯における自動車等関係費は、ガソリン代や保険料、点検整備費などを合算して年間約25万〜30万円前後で推移しています。また、一般社団法人日本自動車工業会の乗用車市場動向調査等を見ても、安全装備の義務化や原材料費高騰に伴い、新車の平均購入価格はこの10年で大幅に上昇しました。
厚生労働省『毎月勤労統計調査』によると、実質賃金は9ヵ月連続プラス(賃金上昇が物価上昇を上回っている状態)を記録しているものの、実感値としてはまだまだの状況。
次に買いたい車のランキングには、燃費のよさや使い勝手、維持費といった、日々の暮らしに直結する条件が色濃く表れています。かつては憧れの車やステータスを重視していた人も、今は購入価格やその後の維持費まで考え、無理なく乗り続けられる一台を選ぼうとしているのかもしれません。
シエンタやタント、プリウスの順位上昇は、そうした消費者の意識の変化を映し出しているといえそうです。物価高が続くなか、車選びにも家計を守るための現実的な判断が求められています。
[参考資料]
ソニー損害保険株式会社『2026年 全国カーライフ実態調査 第2弾 次に買いたい車、シエンタ・タント・プリウスが大幅上昇しTOP5入り ほか』
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