「子どものために教育費を惜しまず尽くしてきた」という自負があっても、老後に家族から頼られるとは限りません。親がよかれと思った言動が溝を深め、頼みの綱であるはずの絆を失ってしまうケースも少なくないのです。家族依存に潜む落とし穴と、万一の際に生活を守るための具体的な備えを、ある親子の事例から紐解きます。
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年収1,200万円、娘の教育費に3,000万円
「スーパーに行くのは、夕方の値引きが始まるころです。肉や魚も、安くなったものを買えば十分ですから」
都下の木造アパートで暮らす田中茂さん（仮名・74歳）。住まいは築42年、家賃4万3,000円。60歳の定年まで中堅メーカーで営業部長を務め、現役時代の最高年収は1,200万円を超えていたといいます。
現在の収入は公的年金の手取り月18万円台。生活費は家賃を含めて月15万円ほどで、日々の暮らしに困っているわけではありません。預貯金も1,500万円ほどあります。大きな病気や介護に備えて、これ以上は手を付けないと心に決めているそうです。
現役時代の茂さんは、仕事を最優先にしてきました。妻と一人娘を養うため、平日は帰宅が遅く、休日も仕事の付き合いで家を空けることが少なくありませんでした。
娘の恵さん（仮名・43歳）を私立中高一貫校から難関私立大学へ進学させ、留学費用や仕送りも含めて教育費は総額3,000万円を超えたとのことです。
「娘には苦労してほしくなかった。いい大学に出て、いい会社に入って、いい人と結婚してほしい。だから教育にお金を惜しむことはなかった」
定年後は妻が病を患い、通院や入院が続きました。そして妻を亡くしたのは10年ほど前。広い家に独りで住み続けることに抵抗感を覚え、自宅は売却しました。住まいにお金をかける必要はないと考え、現在住んでいるアパートへ転居。残った貯金をできるだけ取り崩すことなく暮らしています。
