子どもの教育にかかる総額費用は、希望する進学先によって大きく異なります。一時の支出としてではなく、住宅資金や老後資金など、その他の収支とのバランスをとりながら、長期的なスパンで計画を立てることが重要です。本記事では、夫の死後、パートと年金で生計を立てる65歳女性の事例をもとに、子どもへの資金援助に対する考え方と、計画的な老後資金準備の重要性について、CFPの山﨑裕佳子氏が解説します。※本記事に掲載している事例は、プライバシー保護および情報の一般化のため、実際の相談事例をベースに一部の数値や設定を変更・再構成したモデルケースです。
(※写真はイメージです/PIXTA)
母さん、月3万円くらい援助できるよね?36歳娘に「孫の塾代」をねだられた貯金360万円・65歳母。娘の甘い考えをバッサリ切った〈母の一言〉【CFPが解説】
親子であっても「経済的自立」が大前提…母が下した決断
結局、ヒロコさんは、マコさんの資金援助の申し出を断りました。先々を見積もると援助する余裕はないと判断したのです。
「ひどい。何とかなるでしょ」と食い下がるマコさんでしたが、「あなたが思うほど、お母さんはお金持ちじゃない」と、バッサリ切りました。そして、預金残高を見せると、マコさんは渋々納得しました。
子どものころの複数の習い事、塾通い、大学4年間の学費もすべて親に出してもらっていたマコさんは、家に金銭的余裕があると信じていましたが、今回、母の話を聞き考えを改めざるを得ませんでした。
今回の騒動は、親子それぞれが家計を見直し、ライフプランを再考するきっかけになったため、悪いことばかりではなかったそうです。
たとえ親子であっても、別家庭であれば経済的自立が大前提です。お金の使い方に正解はありませんが、あえて言うなら正解は各家庭のなかだけにあります。限りある収入、資産のなかで何を優先するのか。しっかりと見極め、ライフプランを設計することが大切です。
山﨑 裕佳子
FP事務所MIRAI
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
CFP®
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