子どもの教育にかかる総額費用は、希望する進学先によって大きく異なります。一時の支出としてではなく、住宅資金や老後資金など、その他の収支とのバランスをとりながら、長期的なスパンで計画を立てることが重要です。本記事では、夫の死後、パートと年金で生計を立てる65歳女性の事例をもとに、子どもへの資金援助に対する考え方と、計画的な老後資金準備の重要性について、CFPの山﨑裕佳子氏が解説します。※本記事に掲載している事例は、プライバシー保護および情報の一般化のため、実際の相談事例をベースに一部の数値や設定を変更・再構成したモデルケースです。
(※写真はイメージです/PIXTA)
母さん、月3万円くらい援助できるよね?36歳娘に「孫の塾代」をねだられた貯金360万円・65歳母。娘の甘い考えをバッサリ切った〈母の一言〉【CFPが解説】
「月3万円くらい援助できるよね?」36歳娘から突然の“おねだり”
そんなある日、ヒロコさんのもとに結婚して隣市に住む長女のマコさん(仮名・36歳)から、「お願いがある」と電話が入りました。
そして翌日、実家へやってきたマコさん。お願いの内容は、「中学受験のために娘を塾に通わせたいが、高額な塾代を捻出するのは厳しいため、援助を頼みたい」というものでした。
事情を聞いたヒロコさんがいくら必要なのか尋ねると、「母さんなら、月3万円くらい援助できるよね?」と返ってきました。
月3万円は、ヒロコさんが日々の節約生活から捻出して積み立てている金額と同額でした。もちろん、積み立ての目的は自分の老後のための資金です。
ヒロコさんは迷いました。孫がかわいいのは当たり前。出してやれない金額でもない。しかし、今ここで援助を承諾すれば、孫の中学受験まであと3年、総額100万円を超える金額がヒロコさんの積み立てから消えてしまうのです。
ヒロコさんは、少し考えさせてほしいとマコさんに伝え、返事を保留しました。果たして、自分の老後資金の準備を後回しにし、娘を援助するのは適切なのでしょうか。