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亡き妻に任せきりだった「お金のこと」
「もう、かばいきれません。これ以上、お金のことで頼らないでください」
72歳の小林茂さん（仮名）は、息子の健太さん（45歳・仮名）から届いたLINEを見つめました。
茂さんは2年前に妻を亡くし、現在は一人暮らしです。年金は月12万円ほど。持ち家のため家賃はかかりません。生前、家計を管理していたのは妻でした。年金の振込先、公共料金、保険、税金の支払いまで、すべて妻に任せていたのです。
「給料を入れておけば、あとは妻がやってくれていました。自分が毎月いくら使っているかなんて、考えたこともなかった」
妻が亡くなったあとも、茂さんは家計を細かく確認しませんでした。年金が振り込まれれば、食費や光熱費を払い、残ったお金で生活する。趣味の競馬やパチンコも続けていました。
本人にとっては、あくまで小さな楽しみです。月に使うお金は1万円程度。ごくたまにプラスになることもあります。ところが、年金12万円では生活費が収まりません。食費や光熱費、通信費に加え、医療費や固定資産税などもかかります。不足分は妻が残した預金から補っていました。
総務省の「家計調査」によると、2025年の65歳以上の単身無職世帯は、可処分所得が月11万8,465円に対し、消費支出は14万8,445円でした。平均でも月3万円弱、赤字――これが単身高齢者の一般的な家計です。
茂さんの場合、問題は赤字そのものだけではありませんでした。いくら使っているのか、自分でも分かっていなかったのです。息子の健太さんは、母親が亡くなってから父親の生活を気にかけていました。
「父さん、年金だけで足りている？」
そう聞かれても、茂さんは「何とかやっている」と答えていました。やがて預金が減り、生活費が足りない月が出てきます。茂さんは健太さんに頼るようになりました。
