文部科学省によると、すべて公立＋国立大学でも教育費は約857万円、私立大学に進めば1,000万円を超える計算になります。「子どもが生まれたら早めに教育費に備えよう」と思いながらも、何から始めればいいか迷っている方は多いのではないでしょうか。本記事では、ゆーき（ぴち家）氏の著書、『お金が増える家族はどっちを選ぶ！？800万の赤字を抱えていた旅行大好き夫婦が5000万貯めたゆる投資』（KADOKAWA）より一部を抜粋・再編集し、「こどもNISA」と「学資保険」の違いや、資金効率を最大化する教育資金の準備方法について解説します。
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「親のNISA」で教育資金を準備してもOK。状況に合わせた賢い使い分け
子どもの教育資金を準備するうえで、親のNISAの非課税枠が余っているなら、そちらを優先的に使ってもOKです。親のNISAは1人あたり年間投資上限額が360万円で、非課税保有限度額が総額1800万円と枠が大きく、こどもNISAの3倍の非課税枠があります。
こどもNISAは、子どもが12歳以上にならないと引き出せませんが、親のNISAであればいつでも現金化できます。そのため、資金を柔軟に使える安心感があります。親のNISA口座に絞れば、資産の全体像も把握しやすく、管理がシンプルになるのもメリットです。親のNISAの非課税枠がまだ余っていて、こどもNISAをわざわざ開設するのが面倒なら、親のNISAを優先してもいいでしょう。
一方、こどもNISAを使うメリットは、役割をはっきり分けられること。老後資金は親のNISA、教育資金はこどもNISAと切り分けることで、それぞれ「どのくらい貯まっているのか」「目標までどのくらい必要か」がひと目でわかります。
こどもNISAは子ども名義になるので「このお金は子どものために貯めた」という実感も生まれやすいでしょう。効率的に貯められて、資金がある程度ロックされていたほうがいいなら、こどもNISAを使ってみるのがおすすめです。
親のNISAを先に埋める、こどもNISAを併用する、どちらの方法でも投資する商品・積立額が同じであれば運用結果に大差は生まれません。まずは自分たちの状況に合った方法から始めてみてください。
ゆーき（ぴち家）
