結婚や出産、住宅購入のたびに保険を追加し、気づけば毎月数万円を支払っている家庭は少なくありません。しかし保障が充実していても、保険料の負担によって教育費や老後資金を貯められなければ、家計全体の安心にはつながりません。40代は健康状態の変化も気になるため、むやみな解約も避けたいところです。本記事では、必要な保障を残しながら固定費を適正化する方法をAFPの武田拓也氏が解説します。
今解約したら損する!「月8.5万円の保険料」で家計破綻寸前の貯金50万円・40代夫婦。保険見直しに猛反発した42歳妻の〈思い込み〉【FPが解説】
膨れ上がった保険料…貯金50万円・40代夫婦を苦しめる「月8.5万円の出費」
会社員のヒロキさん(仮名・44歳)と妻のユカさん(仮名・42歳)は、中学生と小学生の2人の子どもを育てる4人家族です。世帯年収は約800万円と、一見すると余裕のある生活を送っているように見えます。
しかし、現在の貯蓄額はわずか50万円ほど。子どもの教育費が本格化する時期を前に、毎月の赤字をボーナスで補填するギリギリのやりくりが続いていました。
事の始まりは、今から15年前の結婚当初に遡ります。
知人の紹介で会った大手生命保険会社の外交員から「若いうちに加入しておけば保険料が安い」「保険加入は世帯主としての責任です」と強く勧められ、死亡保障と医療保障を組み合わせた定期保険特約付終身保険に加入しました。
その後、数年経って長男が誕生した際には「将来の教育費と死亡保障を両立できる」と提案されて外貨建ての養老保険を追加。数年後、長女が生まれた際には「女性特有の病気に備えるべき」と妻の医療保険とがん保険を契約しました。
さらに、自宅マンションの購入時には「万が一の際の医療費で家計が破綻しないように」と、就業不能保険や特定疾病保障を追加していきました。
外交員の「万全な保障があれば、万が一のときもご家族は安心です」という言葉に納得し、言われるがまま契約を重ねた結果、世帯の保険料支出は毎月合計8万5,000円にまで膨れ上がっていました。
「60歳で老後資金ゼロ」FPの試算で発覚した“保険貧乏”の現実
ある週末、40代半ばを迎えたヒロキさんは将来の退職金や老後資金についてFP(ファイナンシャルプランナー)の無料相談を利用しました。そこで提示されたシミュレーション結果にヒロキさんは言葉を失います。
「ヒロキさん、現在の保険料負担が重すぎるため、このままでは教育費のピーク(高校・大学進学)を乗り切る過程で貯蓄が完全に底をつきます。さらに、60歳時点での老後資金の蓄えもほぼゼロになる試算です」
「安心」を買っていたはずの保険が、実は「老後の生活破綻」を引き起こす要因の1つになっていたのです。