「実家近くで子育てしたかったな…」都内マンション“3LDKで億超え”、隣県で賃貸暮らしをせざるを得ない〈30代共働き夫婦〉の絶望

子どもの誕生を機に、住宅購入を検討する家庭は少なくないでしょう。しかし、マイホームの購入には、ローン返済のほかにも、税金や修繕費など多くの費用がかかります。まずは将来の教育費や生活費を見据えながら、安心して購入できる物件価格を知ることが重要です。本記事では、『いちからわかる！新米ママとパパのためのお金入門 2026-2027年最新版』（インプレス）より、教育費のかかる子育て世帯が、マイホーム選びの際に知っておきたいポイントをまとめました。　

（※写真はイメージです／PIXTA）

適正なマイホームの値段

物件価格の目安は「年収の5倍＋頭金」

子どもの誕生を機に、住宅購入を検討する家庭は多いもの。まず考えなければいけないのは、自分がいくらの物件なら買えるのかということです。

安心して買える物件価格の目安は「年収の5倍＋頭金」です。年収は夫婦の世帯年収で考えてもよいですが、どちらかがいずれ仕事を辞める可能性があるのなら、1人分の収入で計算しましょう。たとえば、世帯年収が800万円、頭金を500万円用意できたら、800万円×5倍＋500万円＝4500万円の家なら安心して買えるということになります。

ここで注意したいのが、金融機関から借りられる金額＝返せる額ではないということ。「年収の5倍では希望する物件価格に届かないから」と、年収の6倍、7倍と背伸びをして借りてしまうと、将来、教育費や生活費が膨らんだときに返済が厳しくなります。

［図表1］年収×5倍＋頭金のマイホームなら安心して購入できる出所：『いちからわかる！新米ママとパパのためのお金入門 2026-2027年最新版』（インプレス）より抜粋

頭金の重要性…物件価格の1割程度を諸費用として現金で用意

頭金については、用意せずフルローンを組むこともできますが、その後の返済負担が重くなることは間違いありません。頭金がないと貯蓄の実績がなく、「返済能力が低い」とみなされ、審査に落ちる可能性も高まります。　

また、何らかの事情で物件を売ることになったとき、不動産景況が悪く、買った価格よりも安く売ることになれば、ローン残債が発生します。このような事情を考慮すると、頭金は多いほど安心です。物件価格の2割は用意できるといいでしょう。　

さらに、住宅を購入するときは頭金以外に「諸費用」がかかることを忘れてはいけません。金融機関に支払う事務手数料や保証料、印紙税や登録免許税といった税金など、さまざまな費用がかかります。新築で物件価格の3〜5%、中古で6〜8%がかかるので、だいたい物件価格の1割が目安。頭金や諸費用は原則として現金払いなので、まとまった貯蓄が必要なことを覚えておきましょう。