巨大地震で「自宅が壊れる」4割が懸念…一方で約6割が備えなし。9割が望む「在宅避難」の実態

自然災害への関心が高まる一方、個人の防災対策には課題が残されています。全国の男女3,413名を対象に実施された意識調査によると、7割超の人が「今後5年以内に大地震に遭う可能性がある」と考えています。しかし、具体的に地震対策を行っている人は4割にとどまり、約6割が無対策のままです。避難所ではなく在宅避難を望む人が9割を超える中、住まいの安全確保に向けた現実的な備えが求められます。