（※写真はイメージです／PIXTA）
故郷に戻り「穏やかな老後」を過ごすはずが…
「定年後は、地元に帰ろう」
佐々木隆志さん（75歳・仮名）と妻の恵子さん（73歳・仮名）。10年前、隆志さんの定年退職を機に東京から故郷へUターン移住しました。
親が他界したのは20年前。最後に故郷へ帰ったのは母親の葬儀でした。それ以降は仕事に追われていたこともあり、帰省する機会もありませんでした。
都内で暮らしていたマンションは4,300万円で売却。退職金約2,000万円を合わせた資金で、最寄り駅から徒歩12分の場所にある築18年の中古戸建を2,250万円で購入。諸費用やリフォーム代を差し引いても、手元には約2,800万円の金融資産が残りました。
夫婦の年金は現在で月約25万円、手取りで21万円ほど。移住当時の見込みでも、生活費は月20万円で収まる計算でした。
「東京より生活費も安い。十分やっていけると思っていました」
ただ一つ、予想していなかったことがありました。それは、故郷そのものが、自分たちの記憶とはまったく違う街になっていたことです。母親の葬儀以来、10年ぶりに街を歩いた佐々木さんは驚きました。
駅前商店街はシャッターが目立ちます。昔からあった書店は閉店。銀行の支店もなくなっていました。一方で、車で15分ほど走った幹線道路沿いには、大型スーパーやドラッグストア、ホームセンター、家電量販店、飲食チェーンが立ち並んでいます。街の中心は、駅前からロードサイドへ完全に移っていたのです。
「昔の感覚で、『駅の近くなら便利だろう』と思って家を買ったんですが……でも、生活の中心は駅前じゃありませんでした」
「当時は二人とも車を運転していました。買い物も病院も車で行けば済みます。不便を感じることはありませんでした」
総務省『令和7年国勢調査 人口速報集計』によると、日本の総人口はこの5年間で約310万人（減少率2.45%）も減少しました。特に地方の人口減少は深刻で、秋田県（同8.07%減）や青森県（同7.88%減）など、急激に人が失われている地域も少なくありません。佐々木さんが直面した駅前の衰退は、こうした地方の人口激減による「街の縮小」と、車社会化によるロードサイドへの機能集中がもたらした必然的な現実なのです。
