（※写真はイメージです／PIXTA）
「いつか高値で売れる」という夢を見続けたバブルの残骸
実は購入から20年ほど経ったころ、一度だけ売却話が持ち上がったそうです。当時はバブルが崩壊し、不動産価格が下落しはじめた時期。ほかのメンバーからは「売れるうちに売ってしまおう」という提案がありました。
しかし、父・マサオさんともう1人の仲間が反対したことで、売却は頓挫してしまいます。バブル期のピークを知っていただけに、値下がりした価格で売却する気にはなれなかったと父はいいます。
結局、売却を希望していた3人は、売却を諦める代わりに、マサオさんと反対したもう1人が固定資産税や管理費を2人で折半することで了承。それを機に、売却派だった3人とは疎遠になっていきます。
さらに、一緒に支払いを続けていた仲間も6年前に他界。それ以降は、マサオさんが一人で全額を支払い続けてきたのです。しかも、疎遠になった3人のうち2人はすでに亡くなっており、その親族とも一切連絡が取れない状態とのこと。
横で黙って話を聞いていたタツヤさんの妻が、手元のスマホでそっと物件を検索してみました。すると、同じマンションのいくつかの部屋が売りに出されているのがヒットします。価格は高くて30万円、なかには8万円というものも。なかなか売れないのか、長期間掲載されている部屋もあります。
改めて父の通帳を確かめると、その1DKの部屋にかかる管理費と修繕積立金は、なんと月額3万円近く。固定資産税と合わせると、年間で40万円近い大金が、使ってもいない部屋のために消え去っていたのです。
「父さん、これどうするつもりだよ！」
思わず語気を強めてしまったタツヤさんの問いかけに、マサオさんは虚ろな目をしてうつむくだけでした。もはや父親自身も、どう処理していいのかわからなくなっているのは明白でした。
次世代へ引き継がれる「負動産」
タツヤさんは頭を抱えてしまいました。今後もし父親が亡くなれば、この物件は相続人であるタツヤさんと兄が管理費用の支払いとともに引き継ぐことになるのです。
ただでさえ、築50年を超える築古リゾートマンションの買い手を探すのは至難の業です。そのうえ、今回のケースは「共有名義」という最悪の足かせがついています。
不動産の共有名義における注意点
共有物全体の売却や処分を行うには、名義人全員（またはその相続人全員）の合意が法律上必須となります。つまり、見ず知らずの亡くなった釣り仲間の相続人を一人ずつ探し出し、全員から実印をもらわなければ、売ることができないのです。
「とりあえず、まずは兄さんに相談しないと……」
地方で働くお兄さんの困惑する顔を思い浮かべながら、タツヤさんはスマホの画面をタップしました。その指先は、焦りと不安で心なしか震えていました。
