「うちにお金がなければ、この子の生き方は違ったのでは」

山田さんの中に不安がなかったわけではありません。アルバイトが長く続かない状況を見ながら、「このままで大丈夫なのだろうか」という思いは、以前から心のどこかにありました。

ただ、生活は成り立っている。表立った問題も起きていない。そう自分に言い聞かせることで、深く考えないようにしていた面もあったといいます。

しかし、この出来事をきっかけに、その不安を見過ごすことができなくなりました。

「いずれ、まとまったお金や資産を引き継いだときに、この子は守っていけるのだろうか」

自分たちがいなくなった後、数千万円、あるいは不動産という形で資産を手にしたとき、同じような判断をしてしまうのではないか――。

そして、もう一つ。

「もし、うちにこれだけの資産がなかったら、この子は、もう少し違う生き方をしていたのではないかと思うことがあるんです」

親から子への支援の実態

実は、こうした悩みを抱える家庭は、山田さんだけではありません。資産がある家庭ほど、「当面は困らない」ことがかえって問題を見えにくくし、対策が後回しになりやすいという指摘もあります。

PGF生命の「『おとなの親子』の生活調査2025年」（70歳以上の親がいる40～69歳対象）によれば、親から生活費の支援を受けたことがある人の平均支援額は138.8万円。山田さんの場合、仕送り月20万円だけで約13年、総額にすると約3,000万円にのぼります。「平均的な支援」とは、もはや別次元の話です。

また、健太さんはアルバイトをし、社会との接点もありますが、親が高齢になっても子どもの生活を支え続ける」という構図そのものは、いわゆる「8050問題」とも共通しています。