多くの親は、わが子になるべく十分な教育を受けさせたいと考えるもの。とはいえ、子ども1人にかかる教育費は約1,000万円～約3,000万円と大きく、また公立・私立どちらに進学させるかによってその金額は大きく変わります。今回は、わが子の「中学受験」を視野に入れる30代夫婦の事例から、教育費の備え方と資産形成のポイントをみていきましょう。ファイナンシャル・プランナーの三藤桂子さんが解説します。
（※画像はイメージです／PIXTA）
年収800万円・個人事業主のBさん
もともとIT企業に勤めていたBさん（35歳・男性）。しかし、働き方の多様化を背景に、34歳で会社を退職し、起業しました。現在の年収は約800万円で、専業主婦の妻と3歳の娘がいます。
娘には十分な教育環境を整えたいと考えており、将来的には私立中学の受験を視野に入れているBさん。しかし、Bさんに万が一のことがあれば、中学受験はもとより、現在と同じ生活水準を維持することも難しくなりそうです。
B夫婦から話を聞いたFPのアドバイス
このお子さんが私立中学に通えるようにするには、Bさんの収入をカバーできる『保険』に加入する必要があるでしょう。
現状、奥さまに収入がないため、目標とする貯蓄額をやや高めに設定することで、いざというときの備えにもなります。長期的には、事業主が加入できる『小規模企業共済』の活用を検討しましょう。
また、万が一の備えとして、生命保険や貯蓄性のある保険の加入もあわせて検討する必要がありそうです。
教育費などのまとまった支出に備えるには、子どもの成長にあわせて必要な時期に取り崩せる、積立型の資産形成をおすすめします。
