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年収1,000万円でも“不安”なA家と、年収650万円でも“盤石”なB家
まず紹介するのは、都内在住のAさん一家。世帯主の会社員Aさん（45歳）と専業主婦の妻（45歳）、2人の子どもの4人家族です。
Aさんは大学を卒業後、とあるメーカーに就職。持ち前のコミュニケーション能力を発揮し、営業職として順調にキャリアを重ねた獲得したAさんは、40代半ばで1,000万円ほどの年収がありました。周囲からみると羨むような家庭ですが、Aさんは将来に不安があるようです。
というのも、Aさんの勤務先は外資系。外資系企業の多くは「成果主義」であり、成果を出せなくなると解雇されるケースもめずらしくありません。
Aさんの月収は60万円で、このほか賞与が年2回、150万円ずつ出ています。いまのところ経済的な問題はありませんが、Aさんは外資系企業に勤めていることから「いつクビになるかわからない」と、結婚後すぐに資産形成を始めました。
また、2人の子どもはどちらも中学受験を経て、私立中学に通っています。
「教育費については、私大に進んでも大丈夫なように準備しておきたい。解雇だけでなく、病気やケガなど自身に万が一のことがあった場合の保険もかねて、資産形成している」とAさんは話します。
「塾代」をきっかけに夫婦共働きに…世帯年収650万円のB夫婦
一方、同じ都内在住のBさん一家は共働き夫婦で、都立高校に通うひとり息子との3人家族です。Bさん（47歳）も妻（41歳）も、高校卒業後に就職。妻は結婚後に一度退職しましたが、現在は扶養の範囲内でパート勤務をしています。
Bさんの勤務先は、社員が10名ほどの町工場。長年同じ会社で働き続けていますが、なかなか給与が上がらず、年収は450万円です。
子どもが生まれたタイミングでマイホームを購入した夫婦は、住宅ローンの負担に苦しんでいましたが、なんとかやりくりしていました。
しかし、中学校に入った子どもが「塾に通いたい」と言い出し、息子の夢を叶えたいと思った夫婦は、相談の末妻がパート勤務をして塾代を捻出することにしました。また、「子どもには大学まで行かせてあげたい」と考え、パート収入の一部を「NISA」にあて、資産形成をスタートさせました。
しかしその後、高校受験期になると、塾代はさらにかさんでいきます。そこで、妻が扶養から外れ正社員になり、収入を増やすことに。これで、世帯年収は650万円になりました。
ただ、扶養から外れたことで手取り額が減少。B夫妻はここに不安を感じて相談に来たといいます。
