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モチベーションが落ちても、給与が下がっても…すべては老後のために
長年勤めていたメーカーを退職した高橋浩一さん（仮名・65歳）。60歳で定年を迎えたのち、再雇用制度で嘱託社員として働きました。
定年時に手にした退職金は2,500万円。老後のためと貯めてきた貯蓄と合わせたら、定年とともにリタイアして年金を受け取るようになるまでの5年間、無収入であっても問題ないように思えました。ただ、浩一さんは再雇用を選択。それは、より老後の生活を盤石なものにするため。結婚37年になる妻・芳子さん（仮名・63歳）と、お金の心配などしなくてもいい、穏やかな老後を過ごすためでした。
はっきりいって、定年後の5年間は、仕事へのモチベーションが上がらず、定年前よりも精神的には別の苦労がありました。ひとつは仕事内容。それまで最前線で働いてきましたが、定年後は前線部隊のサポートにまわりました。やりがいという面では、大きく劣るものでした。また給与は正社員から嘱託社員になったことで大きくダウン。さらに役職もなくなったので、給与は年収ベースで7割減となったのです。
「仕事内容も、待遇面も、定年前とは大きく変わる。5年間、完走できたのもリタイア後の生活を考えてのことでした」
厚生労働省『令和6年賃金構造基本統計調査』によると、50代後半・男性正社員の平均給与は月収で45.9万円、年収で753.8万円である一方、60代前半・男性非正規社員（正社員以外）の平均給与は月収で29.8万円、年収で460.7万円。月収では35％減、年収では39％減となります。さらに60歳まで役職者で、その手当もなくなると、浩一さんのように定年前後で給与が7割減となることも珍しいことではないようです。
定年後、気楽な立場でありながら、苦しい思いをしていた浩一さん。65歳で完全リタイアし、いよいよ年金生活に入ることができる――何とも言えない解放感を覚えたといいます。
定年時に手にした退職金は、手つかずで残っています。それもこれも、再雇用で働いたから。そんな自分へのご褒美も込めて計画していたのが、夫婦水入らずの海外旅行でした。
「結婚して、すぐに子どもができたから、新婚旅行に行っていないんです。そのあとも子育てがあり、また仕事も忙しかったので、長期休暇を取ることもなく、これまで一度も海外には行ったことがなかった。若いとき『いつかハワイにでも行ってみたい』と言っていたので、リタイアを機に実現したいと考えているんです」
浩一さん、旅行パンフレットをいろいろと集め、ある日、芳子さんに声をかけました。
「ハワイ、どうだ？ 久しぶりに羽を伸ばしてこよう」
はしゃいで喜んでくれるかと思いましたが反応は薄く、むしろ、何かが冷たく張り詰めていました。それでも受け流していた浩一さん。しかし、そのあと、ダイニングテーブルに置かれた「ある一枚の紙」によって、その日常は崩れ去るのでした。ハワイのパンフレットの横に、無言で置かれていたのは、記入済みの離婚届でした。
「何が起きてるのか、一瞬理解できませんでした」
