（※写真はイメージです／PIXTA）
アメリカ発のAIチャットサービス「ChatGPT」が世界中で急速に注目を集めています。その影響は、アメリカに次ぐ「AI大国」である中国、そして日本にも及んでいます。今後、中国でChatGPTに対抗するようなサービスが生まれ発展していくのか、AIの分野で中国に後れを取ってきた日本がこの分野でビジネスチャンスを獲得していけるのか、ジャーナリスト・高口康太氏が解説します。
これまでとは比べものにならない、自然な会話が可能に
AIチャットサービス「ChatGPT」が世界的に注目を集めています。
ChatGPTとは米AI（人工知能）スタートアップ「オープンAI」が開発しているチャットサービス。人間相手に会話するように文章で質問をすると、自然で説得力のある回答が返ってきます。
コンピューターと対話するチャットサービスはこれまでにもありましたが、ChatGPTは一見すると人間と区別がつかないほどに自然な文章が出力されるほか、専門的な難題に正確な回答を返す、複雑な文章を簡潔に要約するといった仕事まで華麗にこなします。
もちろん、すべてが完璧ではなくでたらめな回答も多いのですが、そうした問題以上に過去のAIのぎこちなさとはまるで違う、自然な対話が可能な点に度肝を抜かれた人が多いようです。
2022年11月に公開されると、その驚異的な能力が話題となり、わずか5日間で100万人もの登録ユーザーを集めました。
これまで主要ウェブサービスが立ち上げから100万ユーザー獲得までに要した期間としては、ソーシャルネットワーキングサービスのフェイスブックが10カ月、音楽配信サービスのスポティファイが5カ月でした。ここからもChatGPTのバズりっぷりがうかがえます。
その後も利用者数は伸び続け、2023年1月時点でMAU（月間アクティブユーザー、月に1回以上利用したユーザーの総数）は1億2,000万人を突破したとみられます。
この勢いはさらに加速しそうです。オープンAIに出資している米マイクロソフトが、ChatGPTを改善した機能を検索サービス「Bing」に組み込み、チャット型検索サービスの提供を開始しました。検索の王者グーグルも類似のチャット型検索サービスをまもなくリリースすることを2023年2月に発表するなど、熱気は高まるばかりです。
