クアンタム(QTUM)は、ビットコインとイーサリアムの特徴を持った仮想通貨で、匿名性が高く、イーサリアムと互換性があるので、スマートコントラクトを設計できます。また、GoogleやAmazonなどのグローバル企業にも注目されており、将来性が期待されています。この記事では、クアンタムの特徴について解説します。
「クアンタム(QTUM)」とは?特徴や将来性、今後の予想を解説 (※写真はイメージです/PIXTA)

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の一種である「クアンタム」は、ビットコインとイーサリアムの特徴を持ち、「ライトウォレット」というシステムを導入しているので、軽量でサーバースペースも少なくて済むのが特長です。

 

この記事では、クアンタムの特徴と、購入できる仮想通貨取引所について解説します。

1. クアンタム(QTUM)の仕組み
2. クアンタム(QTUM)の特徴
2.1. ビットコインとイーサリアムの特徴を持った仮想通貨
2.2. イーサリアムと互換性がある
2.3. 匿名性が高い
3. クアンタム(QTUM)の将来性と今後の予想
3.1. 上場する取引所が増えるかどうか
3.2. GoogleやAmazonとパートナーシップを締結している
4. クアンタム(QTUM)は中国当局の規制に注意
5. クアンタム(QTUM)の購入場所
5.1. Coincheck(コインチェック)
5.2. GMOコイン
5.3. DMMビットコイン
6. まとめ

1. クアンタム(QTUM)の仕組み

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

クアンタムは、ブロックチェーン・アプリケーション開発のためのオープンソースプラットフォームで、シンガポールが拠点となっています。ビットコインとアルトコインの仕組みを組み合わせて作られた通貨であるため、それぞれの特徴を備えています。

 

また、「ライトウォレット」というシステムを導入し、国内外から注目を集めているのです。

 

ちなみに、ライトウォレットとは、ブロックチェーンのデータを必要な分だけダウンロードするウォレットのことです。すべてのデータをダウンロードする必要があるウォレットとは異なり、取引記録を素早くダウンロードできるほか、動作が軽いというメリットがあります。

2. クアンタム(QTUM)の特徴

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

クアンタム(QTUM)の特徴は、次の通りです。

 

2.1. ビットコインとイーサリアムの特徴を持った仮想通貨

クアンタムは、ブロックチェーン技術を特徴とする「ビットコイン」と、スマートコントラクトを特徴とする「イーサリアム」の両方の特徴を兼ね備えています。

 

これまで、この2つの技術を1つの通貨に導入することは技術的な壁があり困難でしたが、クアンタムはこの2つを統合することに成功しました。

 

仕組み自体がオープンソースであるため、「ビットコイン」と「イーサリアム」を使ったほかのコインも作られていますが、うまく流通させることはできていませんでした。

 

そこで、クアンタムがライトウォレットを導入して動作を軽くしたところ、評価や市場流通が大きく伸びました。

 

2.2. イーサリアムと互換性がある

クアンタムは、イーサリアムのようにスマートコントラクトを設計することが可能です。このスマートコントラクトの設計は、イーサリアムのネットワーク上で行われています。

 

そのため、イーサリアム上で、クアンタムでのアプリケーションを開発することができるのです。

 

最新のプログラミング言語や新技術に対応する必要があるプログラマーにとって、新たなプログラミング言語の習得や環境対応の時間を削減できることはメリットといえます。

 

今後、クアンタムを利用したブロックチェーン・アプリケーションの開発が進むにつれて、こうした利便性がクアンタムへの注目と価値を高めることが期待できます。

 

2.3. 匿名性が高い

クアンタムは、ビットコインで有名になったブロックチェーン技術である「UTXO」も導入しており、アドレスが再発行されるため匿名性が高くなります。

 

さらに匿名性を高めるために、クアンタムはAAL(アカウント・アブストラクト・レイヤー)と呼ばれる、クアンタムが作成したスマートコントラクトを実行するシステムも導入しています。

 

常に新しい情報が更新される仮想通貨取引において、ブロックチェーンとアカウント・アブストラクト・レイヤーは親和性が高く、取引データを更新しながら複雑な匿名処理を行うことが可能です。

 

ライトウォレットによって処理が高速化されるため、今後、高い実用性が期待できるでしょう。

3. クアンタム(QTUM)の将来性と今後の予想

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

クアンタムの今後のポイントについて解説します。

 

3.1. 上場する取引所が増えるかどうか

クアンタムは、Coincheck(コインチェック)、DMMビットコイン、GMOコインに上場しており、今後上場する取引所が増えるかどうかが価格に影響していきます。なぜなら、複数の取引所に上場することで、より多くの投資家の参入を促し、必然的に価格の上昇につながるからです。

 

また、国内の取引所に上場している仮想通貨は、金融庁が認めた有望な通貨とされ、上場を機に高騰するアルトコインもあります。

 

3.2. GoogleやAmazonとパートナーシップを締結している

クアンタムは「Google」や「Amazon」といったグローバル企業から注目されています。そして、両社とパートナーシップを締結し、プラットフォーム内にスマートコントラクトを用いたアプリケーション(Dapps)の開発環境を構築しています。

 

クアンタムの最高情報責任者であるマイク・パレンシアは、AWSとのパートナーシップを締結することについて、次のように語っています。

 

「我々はAmazonと協力して、さまざまな顧客にアプローチしていきたい。さまざまなユースケースを検討していますが、そのためには、実際にユースケースを持っている企業と直接コンタクトを取るのが一番です。
クライアントのなかには、独自のアイデアや開発者を抱えているところもありますが、そのなかには、私たちからより大きなサポートを受けたい、直接話を聞きたいと考えているところも少なくありません。」

 

多くのAmazonやGoogleのユーザーに利用されれば、クアンタム(QTUM)の価格にも好影響があるでしょう。

 

4. クアンタム(QTUM)は中国当局の規制に注意

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

クアンタムの創業者であるダイ氏は中国出身で、クアンタムは中国のブロックチェーンエコシステムによって生まれました。そのため、クアンタムの将来は、中国政府の意向によってよくも悪くもなる可能性があります。

 

今後、中国が仮想通貨市場の取り締まりを強化した場合、クアンタムが打撃を受ける可能性があることも知っておきましょう。

5. クアンタム(QTUM)の購入場所

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

クアンタムを購入できる国内の暗号資産取引所を紹介します。

 

5.1. Coincheck(コインチェック)

(出典:コインチェック)
(出典:コインチェック)

 

Coincheckは、マネックスグループ株式会社の子会社であるCoincheck株式会社が運営する暗号資産取引所です。

 

Coincheckは、クアンタム(QTUM)やネム(XEM)、エンジンコイン(Enjin)、アイオーエスティー(IOST)など19種類の暗号資産を取り扱っており(2022年9月時点)、他の取引所では入手しにくいアルトコインを取り扱っています。

 

また、取引所での暗号資産取引やチャット、レンディングサービスを行うためのスマートフォンアプリもあります。Coincheckが提供する暗号資産取引サービスは、17種類もの暗号資産を貸し出して利益を得ることが可能なため、アルトコインを長期保有する投資家にとって必須の取引所の1つです。

 

このようにCoincheckは、日本で新しい通貨をいち早く上場することが多く、国内トップクラスの通貨数を誇っています。

 

 

5.2. GMOコイン

(出典:GMOコイン)
(出典:GMOコイン)

 

GMOコインは、GMOコイン株式会社が運営する暗号資産取引所です。GMOインターネットは、GMOクリック証券などのグループ会社を通じて、金融サービスの提供実績があります。

 

同社では、2021年2月からクアンタムの取り扱いを開始。そのほかにも、ビットコイン、イーサリアム、XRPなど複数の暗号資産を、取引所取引、販売所取引、証拠金取引という形式で取引できることも特徴です。

 

 

5.3. DMMビットコイン

(出典:DMMビットコイン)
(出典:DMMビットコイン)

 

DMMビットコインは、株式会社DMM.comグループのDMMビットコインが運営する暗号資産取引所です。

 

同社のサービスは、DMMグループで培った金融サービスのノウハウを活かし、株式などの金融商品を取引したことのある投資家にとって使いやすいことが特徴です。

 

6. まとめ

クアンタムは、ビットコインとイーサリアムの特徴を持ち、GoogleやAmazonのグローバル企業にも注目されている仮想通貨です。

 

今後、企業との提携やアプリ開発が増えれば、将来の価格上昇が期待できる可能性を秘めているので、注視しておきましょう。