老後資金の目標として5,000万円や1億円が掲げられることは少なくありませんが、一般的な会社員にとって、もっと現実的な目標額でも十分に老後の安心は手に入ります。本記事では、過去25年間のS&P500データに基づく資産の取り崩しシミュレーションから、安心して老後を送れる「資産額の目安」について、YouTubeチャンネル登録者数40万人超の人気FPである鳥海翔氏が解説します。※本連載は、株式会社Challenger 代表FP(ファイナンシャル・プランナー)で投資家の鳥海翔氏のYouTube動画を再編集したものです。
(※写真はイメージです/PIXTA)
「毎月10万円」取り崩しても元本は減らず…老後不安が消える〈資産額〉【FPが過去25年のデータで検証】
毎月5万円の積立で達成可能…「資産3,000万円」を作るためのアプローチ
3,000万円の資産形成に向けたアプローチは、年齢や現状の資金状況によって異なります。
若い世代であれば、毎月5万円の積立投資を継続する手法が有効です。年利5%の想定利回りでは3,000万円到達に25年間を要しますが、直近のS&P500の実績(2012年1月〜2025年12月)では、毎月5万円の積立投資では14年間で3,000万円を突破しました。
ITバブル崩壊やリーマンショックを含めた2000年1月からの21年間においても、毎月5万円の積立で3,000万円を達成しています。
一方で、すでに一定の余剰資金を保有している世代は、一括投資と積立投資の組み合わせが効果を発揮します。たとえば、1,000万円を一括投資しつつ毎月5万円の積立を行う手法では、直近(2021年〜2025年)の実績で5年間、過去の暴落期(2000年〜2014年)の検証であっても15年間で3,000万円に到達できます。
銘柄選びよりも「入金力」を…資産形成を成功へ導く〈3つの原則〉
資産3,000万円を着実に作り上げるためには、運用手法の選定以上に重要な3つの原則が存在します。
1. 資産形成には相応の時間を要するという前提を受け入れる
短期間での急激な資産増大を求める姿勢は無理なリスク選好を招くため、10年から15年という期間をかけて着実に増やしていく時間軸の設定が不可欠となります。
2. 意志の力に依存せず仕組み化を徹底する
給与や事業収入が入った段階で一定額を先取りして積立投資へ回し、残った資金で生活するスタイルを確立することが再現性を高めます。
3. 投資先の分析以上に「入金力」を高める努力を優先する
投資先に関しては、S&P500や全世界株式インデックスファンドを選択すれば十分な水準が確保されます。そのため、銘柄選定に過度な時間を費やすよりも、本業での収入向上や支出の見直しによって毎月の積立額を3万円から5万円へ引き上げる取り組みを行うほうが、資産形成のスピードを加速させる結果に直結します。