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「孫のため」が始まりだった
「もう二度と連絡してくるな！」
東京都在住、田中誠さん（73歳・仮名）、美智子さん夫婦。年金は月32万円（手取り27万円）、金融資産は預貯金2,800万円含め、4,000万円ほど。
負債らしい負債もなく、年金だけで生活できる、さらに貯蓄までできるほどの余裕があったため、子ども家族への経済的な支援に対しては、何のためらいもありませんでした。
「今の子たちは、何かとお金がかかる。少しでも助けてあげられたら、という思いでした」
厚生労働省『2025年 国民生活基礎調査』によると、児童のいる世帯の生活意識について「大変苦しい」が27.6％、「やや苦しい」が33.9％に達し、合わせて61.5％と実に6割超が「苦しい」と回答しています。
このように、支援を必要とするほど現役世代が経済的に大変な状況にあるからこそ、親からの自発的な援助には感謝しつつも、どこか複雑な感情を抱くことも珍しくありません。
同じく東京都在住の長男・健太さん（42歳・仮名）。妻・奈緒さん（40歳・仮名）と、中学1年生の長男、小学4年生の長女がいます。共働きで夫婦協力し合いながら子育てをしてきましたが、誠さん夫婦は、孫が生まれてから何かとお金を出してきました。
お食い初め、誕生日、七五三、小学校の入学・卒業――節目節目にはきちんとお金を出す。ランドセル、学習机、習い事の月謝――教育に関することは、さらにお金に糸目をつけませんでした。
「孫に我慢させたくなかったんです。お金があるなら、子どもや孫に使ってあげるのが親として当然だと思っていました」
ところが、問題はお金だけではありませんでした。
「中学受験をさせなさい」
最初は、何気ない一言でした。
「このまま公立でいいの？」
「塾は早いうちから通わせたほうがいい」
教育に投資をする。それが親として子にしてあげられる、最も重要なことだと田中さん夫婦は考えていました。
「長男も中学受験をさせました。そのおかげで一流大学にも行けたし、一流企業にも就職できた。いま、幸せそうなのは、教育に投資してきたからこそなんです」
一方で、奈緒さんは、やんわりと断りました。
「本人がまだ受験したいと言っていないので、今は考えていません」
しかし2人は納得しませんでした。
「本人が決めるって言っても、子どもなんだから。親が道を作ってあげないと」
「私たちは教育に失敗してほしくないだけだ」
