“ほどよい距離感”のはずが…老後の二拠点生活に潜む盲点

定年後に「自然の中で過ごす時間を持ちたい」と考え、二拠点生活を始めるシニア世代は少なくありません。都会の便利さは手放したくない。でも、せっかく時間ができた老後だからこそ、自然の中で過ごす時間も持ちたい――。その気持ちは自然なものです。

ただ、実際には「家を2つ持つ」ということは、「生活を2つ維持する」ということでもあります。

田中さん夫婦のケースでも、別荘の年間固定費は約60万円。管理費、修繕積立金、固定資産税、光熱費の基本料金などがかかります。さらに、月1回の滞在でも、交通費や滞在中の光熱費などで年間30万円以上。つまり、“使っていなくてもお金がかかる”状態が続くのです。

また、リゾート物件には特有の難しさもあります。古い別荘地では断熱性能が低く、湿気によるカビ、配管凍結、老朽化などに悩まされるケースも。マンションタイプは管理が楽な反面、管理費や修繕積立金の負担が重くなりやすい。また、需要が都市部に比べて限られるため、将来的に売却が難しくなるケースもあります。

そして何より、高齢期は「移動」そのものが負担になっていきます。若い頃は気にならなかった長距離移動や環境の変化も、年齢を重ねるにつれ、疲労として身体に残りやすくなるからです。

厚生労働省によれば、日本人男性の健康寿命（日常生活に制限なく過ごせる期間）は72.57歳（2022年）。65歳から始まる老後は長いようでいて、「自由に動ける時間」は決して無限ではありません。

だからこそ、老後の二拠点生活では「お金が足りるか」だけでなく、「何歳までその暮らしを続けられるか」も同時に考える必要があるのです。

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