国土交通省の「住宅市場動向調査」によると、住宅購入者の平均年齢は新築注文住宅が41~42歳、分譲戸建・マンションは38~40歳前後が中心とされています。他方、現役時代に社宅等で暮らしていた人のなかには退職後に住宅を購入するケースも少なくないようです。ただし、年金生活に入ってから購入する場合、購入する住宅は慎重に選ばなければ、老後の家計に思わぬひずみが出かねません。退職後に住宅を購入したとある夫婦の事例をみていきましょう。牧野寿和CFPが解説します。
(※写真はイメージです/PIXTA)
定年後に!? 絶対後悔するからやめときなよ…年金月23万円の65歳夫婦、娘の忠告を無視して〈庭付き一軒家〉を購入→“夫だけが”後悔したワケ【CFPの助言】
Aさんの心変わり
引っ越して数ヵ月は後悔しきりだったAさん。
しかし、妻の勧めで雑草を気にするより植物に親しもうと、腰痛をこらえて家庭菜園をはじめたところ、収穫が楽しいと大ハマり。老後の趣味ができたと喜んでいました。住めば都とはよく言ったものです。
高価な買い物には準備が大切
冒頭の報告書によると、中古戸建住宅の平均購入資金は2,917万円、中央値は2,400万円です。また中古集合住宅の平均購入資金は2,919万円、中央値は2,560万円と大差はありません。
ただし、昨今の物価上昇の影響で、住宅購入価格も住宅ローン金利も上昇傾向にあります。
A夫婦は、住宅を購入する目的で計画的に資金を貯め、住宅を購入して、順調に老後の生活を送っています。
しかし、なかには退職金など手元にまとまった資金があると、住宅の購入をはじめ無計画に高額な支出を続けた結果、家計破産を招くケースも少なくありません。
収入が減少する老後においては、購入後の家計収支の推移を見極めて、ときには子どもの助言も素直に聞きながら行動することが大切です。
牧野 寿和
牧野FP事務所合同会社
代表社員