アメリカにおける「解雇」は2種類

「Supreme」で働くデザイナーが見つけた、ニューヨーク流・“生きづらさ”の最適解
詳細はコチラ＞＞＞

日本では「解雇された」と聞くと、「仕事で不祥事を起こしたのかな？」「職場での評判が悪かったのかな？」などネガティブなイメージを抱く方も少なくないように思えます。

アメリカでの解雇には2種類あります。

ひとつは、雇われる側のパフォーマンスや行動に問題がある場合。英語ではfiring（ファイヤリング）といいます。日本語でいう、いわゆる「クビ」です。

もうひとつは、企業側の経済的理由による解雇で、日本の「リストラ」に相当します。英語ではこれをlayoff（レイオフ）といいます。

米国では、レイオフによる解雇は「誰にでも起こりうる現実」です。実際、ニューヨークで長年働いていると「解雇された経験がない人のほうが少数派なのでは？」と思えるほど、日常の一部として受け止められています。事実、私もダナ・キャラン・ニューヨーク時代に、このレイオフを経験しました。

企業側の事情もさまざまです。投資家の交代やリストラ、関税政策の影響、AIの進化による業務の自動化など、個人の努力ではコントロールできない理由で職を失うケースが多々あります。たとえば、トランプ政権下では関税の変更が引き金となり、物流や港湾、小売業界に大規模なレイオフが発生しました。最近では、小売店での盗難急増や治安悪化により店舗が潰れ、そのあおりで従業員が職を失うケースも目立っています。

レイオフはある日突然、会社側から言い渡されることが大半です。大量解雇の場合、ミーティングで一斉にお知らせされたり、メールで通知されたりすることも多いようですし、「3か月ごとに数人ずつ削減」など、解雇を段階的に進める企業もあるようです。

ちなみに私の場合は、比較的小規模の会社だったので上司の部屋に呼ばれると、そこに同席していた人事担当者にレイオフを言い渡されました。