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「セルフ透析」のプロデュースを行うalba lab株式会社代表・櫻堂 渉氏が登場!話題の本.com新着インタビュー公開
【著者インタビュー】趣味や仕事も諦めない 透析患者のための新たな選択「セルフ透析」の魅力

株式会社幻冬舎ウェブマが運営する「話題の本.com」では、2021年9月2日(木)、著書『生命予後が劇的に改善するセルフ透析』を刊行したalba lab株式会社代表・櫻堂 渉氏のインタビュー記事を公開しました。

 

▼インタビュー記事はこちら

https://wadainohon.com/pickup/sakuradouwataru/

 

 

本インタビューでは、櫻堂氏が本書に込めた思いや「セルフ透析」の画期的な手法、自信がプロデュースしているセルフ透析施設、今後の展望についてお聞きしました。


インタビュー記事 一部をご紹介

話題の本.com【著者インタビュー】趣味や仕事も諦めない 透析患者のための新たな選択「セルフ透析」の魅力

https://wadainohon.com/pickup/sakuradouwataru/

 

――医療経営コンサルタントでありながら、透析施設をプロデュースされた思いをお聞かせください。

 

私は医療従事者ではなく、医療コンサルタントです。本来はクリニックや病院の利益向上を図るのが仕事ですから、透析施設で言えば「いかに患者の回転数を上げるか」「無駄なく透析設備を使用するか」をテーマに経営指南を行うのが普通でしょう。

しかし、これまで出会った透析患者とのやりとりの中で「利益重視を続けていたら、透析患者の自立は叶わない。そして透析を続けても、健康結果の低下を招いてしまう」と確信しました。

 

コンサルタントして私が取り組むべきは、施設の利益より、まず患者のQOLを上げるために「HDP(Hemodialysis Product)=透析量の適正さ」を上げることでした。HDPとは1週間に行う透析の回数と透析時間を数値化したもので、「HDP=(1週間の透析回数)²×(1回の透析時間)」で算出します。この値が大きいほど、患者にとって望ましい透析、つまり「元気で長生き」「生活の質が上がる」透析と言えるのです。

一般的な透析施設では、保険適用が可能となる「週3回、1回4時間」の透析が実施されていますが、HDPの計算をすると「36」と算出されます。透析量の適正さで言えばHDPは「72」以上が望ましい。つまり、ほとんどの透析患者は適正な透析の半分の恩恵しか受容できていないのです。

 

この事実を知った私は医療機関や国の医療管轄機関などを回り、HDPをアップさせる透析の仕組みづくりが喫緊と訴えました。しかし、現状の経営システムを崩したくないとの思いからでしょう、大きな力が動くことはありませんでした。

 

こうなったら仕方ない。自分たちの力で施設をプロデュースするしかないと一念発起し、患者自身が自分で透析の時間や回数を選択できる透析施設の経営に着手したのです。

 

ーーーーーー以上記事一部抜粋ーーーーーー

 

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【著者インタビュー】趣味や仕事も諦めない 透析患者のための新たな選択「セルフ透析」の魅力

https://wadainohon.com/pickup/sakuradouwataru/

 

◆書籍情報

社員の退職金・年金を「見える化」し、社長の老後資金も増やせる⁉
小規模企業だからこそ活用できる「企業型確定拠出年金」を徹底解説

社員の定着率が低いことは、多くの中小企業経営者が抱える悩みでしょう。
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社員の不安を取り除き、会社への帰属意識を高める施策として紹介したいのが「企業型確定拠出年金」です。
企業型確定拠出年金は社員が自分で積立金を運用・管理するので、運用状況や将来の受給予定額などがはっきりと分かり、「見える化・意識化」が可能となります。
将来自分がもらえる金額を把握できるため社員のモチベーションアップに繋がり、社員は安心して働き続けることができるのです。

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また、近年注目を集めている「個人型確定拠出年金(iDeCo)」と比べ、企業型確定拠出年金は月々の掛金の上限が高く、掛金拠出の期間も長いため、より多くの老後資金を用意できるといった魅力もあります。

本書では、大手証券会社勤務を経てIFA(金融商品仲介業者)となり、数々の「企業型確定拠出年金」導入支援を行ってきた著者が、そのメリットや導入フローをストーリー仕立てで紹介し、専門用語も分かりやすく解説します。

 

◆著者

■ 細川 知宏/ホソカワ トモヒロ
1964年生まれ、大阪府出身。2010年大和証券株式会社を退職。
その後独立し、2011年に資産運用を中立的立場でアドバイスするIFA法人を設立。
顧客の信頼を得て、初年度を除いて10期連続黒字化を達成。
中小企業を元気にする企業型確定拠出年金を全国に普及するため、
2021年には社会保険労務士、税理士と連携して「さんびゃくしゃ」を設立。
ホームページなどを通じて企業型確定拠出年金の導入をサポートしている。

 

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