オルタナティブ投資が日本で本格的に始まったのは、2001年頃と言われています。以降、機関投資家向けの投資手法として拡大してきましたが、現在ではオルタナティブ投資を組み込んだ小口投資が可能な商品も登場し、個人投資家の間にも少しずつ広まっています。幻冬舎アセットマネジメントでは、分散投資やリスクヘッジの手段として注目されている「オルタナティブ投資」に関するセミナーを開催いたします。

<主催>幻冬舎総合財産コンサルティング「カメハメハ倶楽部」


2021年1月27日(水) 11:00 ~ 12:00 オンライン開催

IFA(独立ファイナンシャルアドバイザー)を活用した
「ヘッジファンド商品、外貨建て投資信託」投資の進め方

~民事信託活用、財産診断サービスなど、
「東海東京証券の富裕層向け商品・サービスラインナップ」も限定公開

 

<以下の項目に1つでも当てはまる方はご参加ください。>
◇海外のプライベートバンクの資産運用に興味がある
◇これからのインフレに負けない「資産保全」を考えている
◇ヘッジファンドなどオルタナティブ投資に興味がある
◇資産を次の世代にしっかり繋いでいきたい
◇保有資産全体のしっかりしたアドバイスが欲しい
◇長く付き合える資産運用のプロからのアドバイスが欲しい

 

<セミナーでお話すること>
―IFA(独立ファイナンシャルアドバイザー)とは
 IFAを活用した富裕層の資産運用、継承の具体的方法
―ヘッジファンドなどオルタナティブ商品、外貨建て投資信託の活用
 富裕層が活用するオルタナティブ投資とはどのようなものか
 米ドル資産の運用に欠かせない外貨建て投資信託とは
―民事信託の活用(信託口口座)
 認知症対策にも効果的、民事信託を活用した次世代に継承する資産運用とは
 信託口口座を開設する為の具体的な取り組み方法
―財産診断サービス
 保有資産の全体の把握、診断により、必要な相続対策を検討する為のサービスとは
 診断により課題の把握、必要かつ効果的な対策を見つけ出す手法とは
―証券担保ローン
 外資系プライベートバンク等で提案されているローンを活用した手法紹介
―オルクドール・サロン
 ~ゆっくりとお寛ぎいただき場として、大切なビジネスの商談の場として、
 資産運用等のご相談の場として~
 特別なお客様向けの会員制サロン『オルクドール・サロン』の施設紹介
―その他富裕層向け商品
 デリバティブ活用
 外国株式活用
 株式活用(株レポ・特約・VWAP・ブロックオファー他)

 

【講師】

中村 貴司
株式会社東海東京調査センター 投資戦略部
シニアストラテジスト

日系・外資系証券会社及び運用会社でのアナリスト、ファンドマネージャーを経て、東海東京調査センター入社。 現職でオルタナティブ投資の投資戦略を担当。

 

 

 

 

 

須田 昂之
東海東京証券株式会社 IFA推進部サポートG

旧高木証券入社後、本店営業部等で富裕層向け資産運用アドバイス業務を経て、投信の窓口日本橋支店へ着任。セミナー講師、ポートフォリオ提案などに従事。現在、東海東京証券株式会社 IFA推進部にてIFA向けの営業支援を行っている。

 

 

 

 

 

 

【対象】カメハメハ倶楽部の会員様向けのセミナーとなります。ご参加にはカメハメハ倶楽部へのご登録(無料)が必要です(簡単な審査がございます)。


 


2021年1月29日(金) 13:00 ~ 14:00 オンライン開催

金融資産1億円以上の方のための
「本来あるべきオルタナティブ投資」

~投資対象は株式、債券だけではない!
具体的手段「ヘッジファンド」の活用術まで徹底解説

 

<以下の項目に1つでも当てはまる方はご参加ください。>
・オルタナティブ投資に興味がある
・株、債券だけの資産運用がうまくいっていない
・海外のプライベートバンクの資産運用に興味がある
・ヘッジファンドに投資をしてみたい
・これからのインフレに負けない「資産保全」を考えている
・資産を少しずつ、ゆっくり着実に育てていきたい

 

<セミナーでお話すること>
・オルタナティブ投資とは?
・オルタナティブ投資の種類
・オルタナティブ投資のメリット、デメリット
・オルタナティブ投資の投資家は
・ヘッジファンド投資とは?
・具体的なヘッジファンド戦略例のご紹介
・資産形成におけるヘッジファンド投資の役割と活用術
・国内でヘッジファンド投資をする具体的方法

 

【講師】

冨中 則文
株式会社幻冬舎アセットマネジメント IFA事業室 室長

 1984年、日興証券(現SMBC日興証券)入社。個人富裕層向けの資産運用アドバイス、外資系金融機関への機関投資家営業ののち、投資開発部、ファンドマーケティング部でデリバティブ商品、投資信託業務に従事。
2001年からは三菱UFJ証券(現三菱UFJモルガンスタンレー証券)で商品開発本部に所属し、銀証連携により企業オーナー、個人富裕層に対しての商品企画、販売プロモーションを経験。 2011年、バークレイズ・ウェルス・サービシズに移り、日系メガバンクとのプライベートバンキング事業立ち上げに参加。プライベートバンカーとして、資産5億円以上の富裕層顧客に資産のコンサルティング業務を行う。
2017年1月から現職。これまでの経験を生かし、金融機関とは一線を画し、企業オーナー、富裕層の財産を守る為に、公正、中立な情報の提供を心がけている。

 

【対象】カメハメハ倶楽部の会員様向けのセミナーとなります。ご参加にはカメハメハ倶楽部へのご登録(無料)が必要です(簡単な審査がございます)。


 


2021年2月4日(木) 13:00 ~ 14:00 オンライン開催

独立系運用会社の代表取締役CEOが語る
「オルタナティブ投資」の魅力と活用法

~先の見えない時代だから考える、
「ヘッジファンド」を活用した長期資産形成とは

 

・ヘッジファンドとは?
・ヘッジファンドの戦略に関する種類や違いのご紹介
・GCIアセット・マネジメントの考えるヘッジファンド運用について
・具体的なヘッジファンド戦略例のご紹介
・ヘッジファンドに期待される役割と活用法

 

【講師】

山内 英貴
GCIアセット・マネジメント 代表取締役CEO
東京大学非常勤講師

日本興業銀行を経て、2000年当社設立(現職)。2007年より東京大学経済学部非常勤講師(現職)。2017年資産運用のR&D拠点として京都ラボ開設。Finatext(株)社外取締役。
主な著作に、『オルタナティブ投資入門』(東洋経済新報社、2002)、『エンダウメント投資戦略』(東洋経済新報社、2015)他。

 

 

 

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【幻冬舎アセットマネジメントについて】
   https://gentosha-am.com/ifa/

 

【金融商品仲介業者の商号】
株式会社幻冬舎アセットマネジメント

登録番号:関東財務局長(金仲)第817号
当社は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。金融商品仲介業に関して、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合、どの金融商品取引業者がお客様の取引の相手方となるかお知らせします。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合で、お客様が行なおうとする取引について、所属金融商品取引業者間で支払う手数料が相違する場合は、その説明を行ないます。

 

【所属金融商品取引業者】
楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号 加入する協会 : 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、 日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

PWM日本証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第50号 加入する協会: 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者 東海財務局長(金商)第140号 加入する協会: 日本証券業協会、 一般社団法人金融先物取引業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、 一般社団法人日本STO協会
キャピタル・パートナーズ証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第62号 加入する協会: 日本証券業協会、 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
くにうみAI証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1627号 加入する協会: 日本証券業協会

 

【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等(例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の 売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等)をご負担いただく場合があります(手数料等の具体的上限額および計算方 法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。)。
債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます(購入対価 に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。)。
また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等 ごとに決定した為替レートによるものとします。

 

【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券 の発行者等の信用状況(財務・経営状況含む。)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過 損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます。)を行う場合は、 デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます。)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損 リスク)があります。