検索
| 名 称 |
RENOSYの「最大95％融資＊1」を活用した「税効果＆資産成長」を狙うアメリカ不動産投資 |
|---|---|
| 日 時 | 2026年2月4日（水）19:00～20:00 |
| 会 場 | 本セミナーはオンライン開催（LIVE配信）とさせていただきます （※視聴方法につきましては、お申し込み後、別途ご案内いたします） |
| 講 師 | 森下 義雄RENOSY |
| 参加費 | 無料 |
| 主 催 | RENOSY |
| 共 催 | 株式会社幻冬舎ゴールドオンライン |
初期投資を抑えつつ、レバレッジを効かせた運用が可能な『RENOSYのアメリカ不動産』
アメリカ不動産は、高い減価償却による「税効果」と長期的な価格上昇による「売却益」の両立が期待できる、富裕層にとって非常に魅力的な資産クラスです。
例えば、初年度約800万円の減価償却＊2が見込めるケースや、直近10年で約1.9倍＊3に成長した市場データもあります。
一方で従来のアメリカ不動産投資は、米国不動産担保ローンを利用しても、自己資金の負担が大きく、できる人が限られるハードルの高い投資でした。
RENOSYは、日本国内の取引先金融機関と連携し、アメリカ不動産を担保とした最大95％融資＊1のスキームを構築。これにより、自己資金約800万円からでも、数千万円規模のアメリカ不動産投資を検討できます。
本セミナーでは、アメリカ不動産の税効果と投資リターンを活かしながら、少ない自己資金で資産規模を拡張する新しい投資戦略を、具体的な考え方と事例を交えて解説します。
※1 「最大95％融資」は、取引先金融機関による米国不動産担保ローンの一例であり、物件内容・申込者の属性・審査結果により融資条件は異なります。すべての方に95％の融資を保証するものではありません。
※2 6,525万円（築30年、建物割合75.0％）の物件に投資した場合の初年度減価償却費を試算したものです。実際の減価償却額は、物件の条件により異なり、効果を保証するものではありません。
※3 National Association of Realtors (NAR/全米不動産業者協会) 2024年「Existing Home Sales（中古住宅販売件数）」、 U.S. Census Bureau（米国国勢調査局） 2024年「New Residential Sales（新築住宅販売件数）」
※本セミナーは情報提供を目的としたものであり、投資成果や税務効果を保証するものではありません。
■このセミナーで分かること
・初年度約800万円の減価償却＊2による税効果
・賃料上昇と売却益が期待できる構造的な理由
・RENOSYが提供する最大95％融資＊1の仕組み
・高品質な管理を支えるRENOSYの運営体制
・業界標準より低い管理手数料6.5％を実現できる理由
★RENOSYのアメリカ不動産投資が選ばれる4つの理由
RENOSYは、米国現地の管理会社ネットワークと日本の金融機関との連携により、資金効率・運用の安心感・価格の透明性を同時に実現しています。
1．機関投資家水準の高品質な管理体制
米国現地の大規模管理会社をM＆Aし、入居者対応・修繕・賃料管理までを一元管理。遠隔地でも安定した運用を実現します。
2．管理手数料6.5％の低コスト運営
スケールメリットと業務の効率化により、業界標準より低い管理手数料6.5％で実質利回りを高めます。
3．鑑定評価書付きで価格の透明性を確保
第三者機関の鑑定評価書を取得し、物件価格の妥当性を可視化。割高購入のリスクを抑えます。
4．最大95％融資＊1が可能な融資スキーム
日本の金融機関と連携し、米国不動産を担保に高い融資比率を実現。少ない自己資金で、効率的な資産形成が可能です。
■こんな方におすすめ
・アメリカ不動産に興味はあるが、自己資金の多さがネックになっていた方
・すでにアメリカ不動産を保有しており、レバレッジを活用して投資規模を拡大したい方
・年収2,000万円以上で、税効果の大きい不動産投資を探している方
・税負担を抑えながら、売却益も狙える不動産投資を、手間なく実行したい方
■セミナー内容（予定）
1．なぜ今、アメリカ不動産なのか
税効果と売却益を同時に狙える、富裕層に選ばれる理由を解説
2．RENOSYの「最大95％融資＊1」スキーム
なぜ自己資金を抑えて米国不動産投資が可能になったのかを解説
3．自己資金800万円でどこまで投資規模を拡張できるのか
最大95％融資＊1を活用した投資イメージと資金効率の考え方を解説
4．まとめ｜富裕層のための新しいアメリカ不動産投資戦略
あなたの資産状況に合った最適な投資戦略と次の一手を整理
