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【ヒロ税理士が徹底解説】高所得者の所得税対策 「自己資金ゼロ」で短期償却~年間400万円以上の手取りUPも~

終了
満員御礼
募集締切
開催中止

名 称

【ヒロ税理士が徹底解説】
高所得者の所得税対策
「自己資金ゼロ」で短期償却
~年間400万円以上の手取りUPも~

日 時 2025年12月17日(水)19:30~20:30   
会 場 本セミナーはオンライン開催とさせていただきます (※視聴方法につきましては、お申し込み後、別途ご案内いたします)
講 師 田淵 宏明 氏(税理士YouTuber ヒロ☆税理士)税理士法人Five Starパートナーズ/代表税理士 石野 拓弥 氏エレビスタ株式会社/代表取締役
参加費無料
主 催エレビスタ株式会社
予定内容

キャッシュを減らす節税はもはや時代遅れかもしれません

ヒロ税理士流の「正しい節税のはじめ方」とは?

年収1,200万円以上の経営者・会社員・医師の皆さまへ。
「節税」と思って自己資金を減らしたり、わざわざ赤字を作っていませんか?
もし手取りを増やしたいと考えているなら、
それは本当に正しい節税方法でしょうか。

本当に意味のある節税とはーー
手元資金を守りつつ税金を抑えることなのです。

「太陽光発電所」を活用した節税実例

5年間の保有で税引き後利益がしっかり残る仕組みを公開。
いずれも自己資金0円で大幅節税を実現できます!

1.中小企業社長 :年収3,200万円  ⇒ 5年間で約2,790万円の節税!
2.中小企業役員 :年収2,500万円  ⇒ 5年間で
約2,130万円の節税!

3.会社員(管理職):年収1,400万円 ⇒ 5年間で
約1,290万円の節税!



法人節税にも応用可能ですので、お気軽にご相談ください。

今回のセミナーのゴールはただひとつ。

「所得税対策×レバレッジ投資」で本業の収入+投資収入を最大化すること。

YouTube登録者42万人を誇る人気税理士・ヒロ☆税理士が登壇し、

資金や手間をかけずに実践できる「太陽光節税」のノウハウを徹底解説します。

参加するだけで、安全にキャッシュを残す方法を理解できます!

セミナーで学べる「太陽光節税」の魅力

✔短期償却で節税しながら収益を確保

✔初年度で600万円の投資純利益を実現可能

短期の減価償却+消費税還付を活用することで、

不動産、GPU、オペリースなどの一般的な節税手法と比べても、

・初期費用ゼロ
・ローリスク
・高い節税効果
を実現できます。

「太陽光節税」でしか得られないメリットは、以下4点です。

1.自己資金ゼロで始められる
2.短期償却による大幅な節税
3.消費税還付で初年度600万円以上の純利益
4.国の保証(FIT制度)による安定収入

●フルローンで6,000万円以上(3基)の導入を想定しています。

●メガソーラーや屋根パネルではなく、低圧事業用の太陽光発電所です。

<こんな方にオススメです>
・年収1,200万円以上で節税に悩んでいる
・投資収益を得ながら税金対策をしたい
・1年で600万円以上の税還付を狙いたい
・できるだけ安全に収入を残したい
・資金や労力をかけずに節税資産を手に入れたい

 <セミナー内容> 
・今なぜ、税金対策と資産形成が必要なのか
・ヒロ☆税理士が語る「資産形成の公式」
・国の制度を活用!初期費用ゼロの太陽光節税
・節税効果、収益、リスクの実態とキャッシュフロー
・節税利益を2倍にする独自サポートとは?
・実際の活用事例と体験談

講師紹介
田淵 宏明 氏(税理士YouTuber ヒロ☆税理士) 税理士法人Five Starパートナーズ/代表税理士 2022年に事務所を法人成りし、税理士法人FiveStarパートナーズを設立。
専門用語を使わずに喋るセミナ は各方面で好評を受け、現在は税務のみならず起業や経営についての講演活動にも力を入れており、『世の中からお金や税金の情報弱者を 人でも減らす!』という理念の元活動中。

登録者数42万人超のYouTube『税理士YouTuberチャンネル!!』では初心者向けに税金やお金、経営の問題等について専門用語を使わずにわかりやすく解説されており非常に評価が高い。
石野 拓弥 氏 エレビスタ株式会社/代表取締役 太陽光発電の専門家。2013年から12年間、太陽光発電所の売買仲介No. 1プラットフォーム「SOLSEL」を運営。

累計の流通総額は2, 800億円を超えている。

「世界をもっと”もっとも”に。」というミッションのもと、再生可能エネルギーの分野でメディア事業を展開し、「業界No. 1プラットフォーム」を目指して、日々奮闘中。

経済誌「ForbesJAPAN 」やクラウドファンディング
「CAMPFIREOwners」の取材、「ベストベンチャー100」「アジアの注目企業100」の選出などメディア掲載多数。