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年収1,000万円超プレーヤー、必見!元メガバンクFPが登壇!不動産投資AI戦略&新節税スキームセミナー2026年市場トレンドも大胆予測

終了
満員御礼
募集締切
開催中止

名 称

年収1,000万円超プレーヤー、必見!
元メガバンクFPが登壇!
不動産投資AI戦略&新節税スキームセミナー
2026年市場トレンドも大胆予測

日 時 2025年11月20日(木)19:00~20:00 
会 場 本セミナーはオンライン開催(LIVE配信)とさせていただきます (※視聴方法につきましては、お申し込み後、別途ご案内いたします)
講 師 山本 尚也RENOSY専属ファイナンシャルプランナー
参加費無料
主 催RENOSY
共 催株式会社幻冬舎ゴールドオンライン
予定内容

テクノロジーの発展が著しい変化の時代、
不動産投資にも「AI戦略」「データ活用」の積極導入を!

「控除の減少」「増税の波」「利回りの低下」… …高所得者層が直面する資産防衛の課題は、かつてないほど深刻化しています。

大切な資産を守り、さらに増やしていくためには、既知の税金対策スキームだけでは限界を迎えていることを、私たちは認識しなければなりません。

年収1,000万円超のプレイヤーがこの厳しい時代を勝ち抜くためには「効果的な税務戦略」が不可欠――その鍵を握るのは、AIやアプリなどのテクノロジーを駆使した「再現性」のある不動産投資の実践です。

本セミナーでは、国内不動産投資売上No.1の実績を持つRENOSYが、都市部の新築・中古マンション、アパート戸建てなど豊富な物件ラインナップから培った「過去取引データ×賃料×空室×融資条件」を活用した独自のAI選定メカニズムを大公開!

人の経験や勘ではなくテクノロジーを活用することで、中長期的に税金対策を狙うスキームと、投資家にとって最適かつ再現性のある物件選定ノウハウを確立しています。

また、購入後の物件管理をアプリで簡単にデータ活用・分析できる点もRENOSY流。多忙な現代において極力、省力化した不動産投資の方法を紹介します。

さらに年収別(1,000万円超~2,000万円超)に合わせた「節税効果最大化戦略」を解説。税金対策だけで終わらせない、確かな出口戦略の設計までを余すことなくお伝えします。

「AI×税務×専門分析」により、あなたの年収・資産構成で最も効果的な戦略を個別診断できるこの機会を、ぜひご活用ください。

※東京商工リサーチによる投資用不動産の売上実績(2025年3月調べ)

 

■こんな方におすすめ

・年収1,000万円以上で、現行の税金対策に限界を感じている方

・不動産投資に興味はあるが、「節税効果が最大化する物件」 を選定しきれていない方

・人の勘ではなく、AIデータに基づいた 確かな再現性のある投資ノウハウ を知りたい方

・物件購入後も省力化を徹底しつつ、気軽に的確にアプリで情報収集したい方

・「資産管理会社の活用」や「事業的規模(5棟10室)の活用」など、自身の年収帯に効果的スキームを知りたい方

 

■セミナー内容(予定)

1.高所得層が直面する資産防衛の現実:

「控除減少・増税・利回り低下」という厳しい環境 と、既知の税金対策スキームの限界。今日学ぶべき最適な税務戦略とは

2.不動産投資におけるテクノロジーの力:

AIデータで選び、アプリで物件を管理する新常識。RENOSY独自のAI選定の仕組み (過去取引データ×賃料×空室×融資条件 )、アプリでの物件管理の手法。人の勘ではなく、データで選び分析する時代の投資ノウハウとは

3.節税効果の最大化と出口戦略の設計:

中長期的かつ再現性を持って税金対策を狙うスキーム。節税効果を最大化させる物件と、税金対策だけで終わらせない出口戦略

4.年収別ケーススタディ:あなたの年収帯の「勝ち方」を公開:

年収ゾーン別(1,000万円超~2,000万円超)の最適なスキーム(コストセグリゲーション、資産管理会社の活用、事業的規模 )。具体的なペルソナを用いた節税額の比較

5.2026年を占う!最新市場トレンドと今後の視点:

金利・税制改正・賃料動向の変化 と、再開発などを踏まえた物件選定のポイント

講師紹介
山本 尚也 RENOSY専属ファイナンシャルプランナー 三菱UFJ銀行にて、ファイナンシャルプランナーとして富裕層・法人オーナー・相続対策を中心としたコンサルティングに従事。その後、テクノロジーを活用した資産運用支援を志し、RENOSYへ参画。

上場企業や外資系企業の管理職層を中心に数多くの資産形成セミナーに登壇し、金融と不動産の両面から"成果の出る資産設計"を提案してきた実績を持つ。

専門的な内容を誰にでもわかりやすく伝える講演スタイルに定評があり、特に高所得者層や経営者層から、中立的かつ実務的なアドバイスに高い評価を得ている。

AFP(日本FP協会認定)、宅地建物取引士、プライベートバンカー資格保有者。