夢中になった投資、気づかなかった家計の歪み

Aさんは52歳。中堅商社に勤務する会社員です。妻のBさんと、中学3年生の息子、小学5年生の娘の4人で、10年ほど前に購入したマンションで暮らしていました。

Aさんの年収はボーナスを含め、およそ750万円。月ベースの手取りでは37万円です。Bさんの年収は約400万円で、2人は共働き世帯として、夫婦別財布で家計管理を行っていました。家賃や光熱費などの基本的な生活費は分担し、それ以外の管理はお互い必要に応じて――そんなスタイルに、いままで不安などなかったといいます。

転機が訪れたのは約6年前のこと。Aさんは、月3万円の積立投資を始めました。値上がりを実感するにつれ、投資の面白さに目覚めていきます。徐々に投資への拠出額を増やし、2024年に新NISAがスタートすると、年間360万円の非課税枠を使い切る勢いでさらに加速させました。

「資産運用は家族のため」Aさんはそう信じていました。実際、運用成績は良好で、約6年間で投資元本は700万円を超え、評価額は1,200万円を突破。週末には運用状況を確認したり、SNSで投資に関する情報を収集したりする時間が楽しみになります。

「いますぐのお金」に疲弊する妻との乖離

そのようななか、Aさんは妻Bさんから、子どもたちの教育費について相談を受けていました。息子の高校受験と娘の中学受験対策で物入りのため、Bさんの負担が重くなっている。Aさんからも出してもらえないかという話です。

AさんとBさんは夫婦で基本的な生活費は二人でわけあって負担していましたが、子どもたちの教育についてはBさんに任せきりとなっていました。塾の夏期・冬期講習などの想定されていなかった支出は、Bさんが出すというのが習慣になっており、長期休暇の時期にはBさん側だけ毎月数万円の持ち出しが常態化していたのです。

しかしAさんは、「Bさんも稼いでいるだろう」という共働きの安心感と、好調な運用環境から売却を渋ります。「いまは運用を崩したくない。大学に入るときにはカバーするから。いまは少し苦しくてもそっちでもっておいてくれ」とBさんからの頼みを断りました。

「大学に入る前が大変なのに……」Bさんは絶望的な気持ちになります。

何度か話し合いや口論を重ねていくものの、折り合いがつかず、Aさんが投資に資金を回し続けた一方で、支払いに追われるBさんは、疲弊していきました。Bさんは自分の息抜きのためのお小遣いも削らざるを得なくなり、貯蓄も確実に減っています。「受験が終われば、次は高校や中学校の入学金や制服代も必要になるのに……」Bさんの心がAさんから離れていくのに、時間はかかりませんでした。そして、Aさんは長女の中学入学と同時に、Bさんから離婚を切り出されました。