(※写真はイメージです/PIXTA)

リタイア後、思ったよりも資産の取り崩しが早く進んでしまったら、どこから手をつければいいのでしょうか。お金は日々必要な一方で、老後は資産の取り崩し期に入ることから、経済的な危機があれば早期に気づき対処することが大切です。本記事ではFPオフィスツクル代表の内田英子氏が、Aさんの事例とともに、老後の資金計画の適切な見直し方について解説します。

Aさんの資産寿命を延ばすには?

老後は資産の取り崩し期にあたります。公的年金は物価変動にもある程度対応していますが、今後物価上昇が持続すれば目減りすることが見込まれています。

 

年を重ねれば暮らしのなかでの支援や医療が必要となる場面も増えますが、必要な費用とはいえ、資産を取り崩す恐怖は計り知れません。ましてや、目をかける必要のあるご家族がいらっしゃるとすればなおさらでしょう。

 

頼りになるAさん夫婦も年を重ね、経済的に自立する必要があることを娘にも理解してもらわなければいけません。そこで、筆者があいだに入り、娘には今後の支援はできない旨を伝え、クレジットカードの使い方や予算管理の方法、資産形成についてレクチャーしたうえで、将来的に別居することを目指すこととしました。

 

あわせてもともと天体観測がお好きなAさんは、毎年の旅行を海外旅行から国内天体観測旅行に替え、交際費や保険料、通信費、光熱費、交通費等を見直し、年間140万円程度の支出を減らすことが可能になりました。

 

これにより75歳時点でまとまった資産を残せる見通しがたったため、施設への入居と自宅の売却を、トレードオフにすることなく将来の選択肢として持てるようになりました。

 

このことに喜んだのはAさんの妻です。妻は元看護師ということもあり、実は万が一のときにはAさんの介助をしながら、できる限り自宅で余生を過ごしたいとのご希望をもたれていました。

 

どんなにお金があっても使ってしまえばなくなります。お金の価値は目に見えないものですが、豊かさを投影できるような暮らし設計に資金を采配していきたいものです。

 

 

 

内田 英子

FPオフィスツクル

代表

 

 

 

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