(※写真はイメージです/PIXTA)

現在、銀行にお金を預けてもまったく増えず、インフレも進行し、老後資金の準備に不安を抱く人が増えています。「老後2,000万円問題」もあります。どうすればいいのか。セゾン投信創業者の中野晴啓氏が、著書『1冊でまるわかり 50歳からの新NISA活用法』(PHP研究所)から、50歳から「新NISA」を活用して着実に「老後2,000万円」を用意する資産形成の方法について解説します。

投資信託の基本的な仕組みを理解しよう

投資信託は、一種のパッケージ商品のようなものです。運用のスペシャリストであるファンドマネジャーが、国内外の株式や債券などから、投資信託に組み入れるものを選んで投資します。

 

そして、投資によって得られた成果は、投資信託を購入した人(受益者といいます)に、それぞれの持ち分に応じて分配されます。

 

ここで注意しなければならないのは、運用で利益が得られた時も、逆に損失が生じた時も、投資信託を購入した人にそれが帰属するということです。

 

つまり、投資信託には値下がりのリスクがあるということにも留意しておく必要があります。

 

また、その運用成果は投資信託に組み入れられた株式や債券の値動きに左右されるので、預貯金のように利回りが確定しているわけでもありません。

 

このような予測不可能な値動きを、投資の世界では「価格変動リスク」といいます。

 

投資信託には、株式と同じように、価格変動リスクがあります。ただ、株式の個別銘柄に投資するのに比べると、そのリスクを合理的に低く抑えることが可能です。

 

なぜなら、投資信託はポートフォリオ(投資の組み合わせ)で運用するパッケージ商品だからです。

 

投資信託の種類によって異なりますが、たとえば株式のみを組み入れて運用する株式型投資信託の場合だと、大体、数十銘柄から100銘柄程度の株式に分散投資します。その結果、分散投資効果が得られます。

 

投資するお金を数十銘柄から100銘柄程度に分ければ、そのうち一部の銘柄の株価が値下がりしたとしても、他の銘柄の値上がりによって、全体の損失リスクが軽減されるというのが、分散投資効果です。

 

個人が個別銘柄投資をする場合、分散投資効果を得ようとしても、ものすごいお金持ちならたくさんの銘柄に分散投資できますが、たとえば100万円程度の資金だと、それほど多くの銘柄に分散できず、結果、価格変動リスクが大きくなってしまいます。

 

このように、数十銘柄から100銘柄程度の株式に分散投資できるのは、いわゆる機関投資家と呼ばれている投資家のみですが、それと同じ分散投資効果を、投資信託なら数千円、あるいは1万円程度の資金で自分のものにすることができるのです。

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1冊でまるわかり 50歳からの新NISA活用法

1冊でまるわかり 50歳からの新NISA活用法

中野 晴啓

PHP研究所

2024年1月にスタートする「新NISA」を使った 今からでも間に合う老後資金の作り方を徹底解説 利率の低い銀行預金だけでは、資産はなかなか増えない。インフレも続き、老後のお金に不安を感じる人はますます増えているだろ…

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