スーパー銭湯との併設でコインランドリーの集客力を上げる方法

前回は、クリーニング店と併設することで、コインランドリーの固定客を獲得する方法について説明しました。今回は、単なる浴場ではない飲食店なども併設したスーパー銭湯との併設で、集客を上げる方法について見ていきます。

公衆浴場の施設自体は15年間で約50%減だが・・・

ひと昔前のコインランドリーは、街の銭湯の横にちょこんと営業しているケースが多々ありました。仕事帰りの独身男性が、お風呂に入っている間に利用するイメージです。

 

その銭湯を含む公衆浴場も、昨今は減少しています。厚生労働省の「衛生行政報告例」によると、1996年には9461施設あった公衆浴場は、15年後の2011年には5189施設となりました。およそ半減です。

飲食店なども併設したスーパー銭湯急速に増加

一方で、単なる浴場ではなく飲食店なども併設したスーパー銭湯の数は、90年代後半から急速に増加してきました。2000年代にピークを迎え、現在全国で800施設あると見られています。

 

スーパー銭湯は集客力があり、広い駐車場を持つ施設です。しかも、子育て世代が子連れで来るケースが多い。お風呂を楽しんでいる時間を利用して、コインランドリーで洗濯、というニーズは確実にあるでしょう。さらに近年は競合が激しくなり、差別化のためにエステなどの付加施設や規模の拡張に前向きなオーナーが多くなっています。したがってスーパー銭湯敷地内への出店は狙い目といえます。

 

以上のように集客力のある施設との併設は、非常にメリットが大きいのです。

 

これまでは、土地を借りてコインランドリーをオープンさせる方法を紹介してきました。しかし、すでに土地を所有していれば、もちろんそれに対する賃料はかかりません。多少立地条件が悪くても採算が取れるケースもあります。すでに所有している土地の活用方法といえば、アパートやマンション経営がメジャーですが、にコインランドリー経営の方がメリットは多いといえます。

本連載は、2015年12月20日刊行の書籍『驚異のハイリターンを生むコインランドリー経営』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

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連載確実な利益を得るための「コインランドリー経営」の進め方

エレクトロラックス・プロフェッショナル 日本・韓国地域統括

エレクトロラックス・プロフェッショナル 日本・韓国地域統括。三重県出身。1985年に京都大学大学院工学研究科物理工学科を卒業後、1993年にロンドン・ビジネス・スクールで MBA を取得。Panasonic、Harlequin、三洋電機、DimplexJapan での勤務を経て、2012年からエレクトロラックス・ジャパンにて現職。コインランドリーのリーディングカンパニーにおけるアジア戦略の要として活躍。

著者紹介

驚異のハイリターンを生むコインランドリー経営

驚異のハイリターンを生むコインランドリー経営

浅井 伸宏

幻冬舎メディアコンサルティング

近年、資産を賢く運用し、不労所得を得たいと考える人が増えています。なかでも株や投資信託などの金融商品よりリスクが低い、長期にわたって安定した収入が得られるといった魅力から人気となっているのが賃貸アパートやマンシ…

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