高額な最新医療機器…導入せざるを得ない病院の事情

前回は、人件費高騰に拍車をかける病院同士の熾烈な人材獲得競争について取り上げました。今回は、高額な最新医療機器を導入せざるを得ない病院の事情を見ていきます。

他院との差別化のため、高価な医療機器を導入

高額な医療機器の購入・維持にかかる費用も医療機関にとっては大きな負担です。

 

X線を使って身体の断面を撮影するCT検査機器の設置台数を経済協力開発機構(OECD)の加盟諸国と比較すると、日本は人口100万人当たり101.3台と断トツです。これは2番目に多いオーストラリア(53.7台)のほぼ倍、OECDの平均(24.6台)の4.1倍という多さです。同じように、MRI検査機器の設置台数も日本が群を抜いていて、国内での設置状況に地域格差も目立ちます。

 

なぜこのようなことが起こるのでしょうか。

 

日本の病院は、全国一律で「診療報酬1点=10円」と設定されているため、ほかの医療機関と価格面で差別化を図ることはできません。

 

そこで設備面で差を付けようと、最新鋭の医療機器の導入にこぞって走りがちになります。一式で十数億円もする高額な検査機器を、同じ地域の医療機関が重複して導入するケースもあります。さらにCTやMRIによる検査の診療報酬が他の診療よりも高く設定されていれば、当然、病院側は機器の導入に対して前向きになります。また患者側もCT検査ができる病院とできない病院では、検査のできる病院を選びがちです。

経営圧迫を防ぐため、不要な検査を行っている病院も…

高額な医療機器を一旦購入すれば当然、投資を回収する必要がありますが、機器の導入当時から、度重なる診療報酬の改定によって投資と回収の見込みにズレが生じるケースも少なくありません。そのため、病院の経営圧迫を防ぐために不必要な検査を行っている病院もあるのです。

 

厚生労働省の調べではCTやMRIの人口当たりの台数が多い地域ほど、検査の実施件数も増える傾向が分かっています。

本連載は、2017年5月30日刊行の書籍『病院崩壊 』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

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連載崩壊への道を突き進む…日本の病院の実際

医療法人中央会尼崎中央病院 理事長・院長

医学博士。1930年生まれ。
1955年に大阪大学卒業後、フルブライト交換留学生として訪米。
インターン外科レジデントとして5年間米国留学。
帰国後、1965年より大阪労災病院にて外科医として勤めた後、1975年からは大阪厚生年金病院(現・JCHO大阪病院)にて外科部長として勤務。
1985年、叔父の経営していた医療法人中央会尼崎中央病院理事長・院長に就任。
その後も全日本病院協会常任理事・監事、日本医療機能評価機構評議員、兵庫県私立病院協会(現・兵庫県民間病院協会)理事・副会長などを歴任。
日本外科学会専門医、日本外科学会指導医、日本消化器病学会専門医、日本医師会認定産業医、麻酔標榜医。

著者紹介

病院崩壊

病院崩壊

吉田 静雄

幻冬舎メディアコンサルティング

病院が姿を消す!? 2025年を目前に高まる医療需要だが病院経営は逼迫し、医師の偏在は止まらない・・・ 今、病院に何が起こっているのか? わが国の医療のあり方については、かねてより議論がなされてきました。 しかし、…

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