大学卒業後から大手メーカーで勤め上げ、間もなく定年退職を迎えるシンジさん(仮名・64歳)。日本年金機構からの案内で「年金は約234万円もらえる」と安心し、65歳以降も継続雇用で働くことを決めていました。しかし、「働きすぎると年金が減る」という噂を聞き、年金事務所へ足を運んだことで〈ある事実〉が発覚します。本記事では、FPの山﨑裕佳子氏が、シニアの働き方に直結する「在職老齢年金制度」の仕組みと注意点について、実際の事例をもとに解説します。
「年金234万円もらえるはずでは…?」年金事務所へ駆け込んだ年収900万円・64歳男性、「支給停止の可能性があります」職員から告げられた〈まさかの事実〉【CFPが解説】
【CFPの助言】在職老齢年金制度を理解したうえで考えたい「老後の働き方」
在職老齢年金制度の仕組みを理解したシンジさん。仕事を週4に減らして収入調整し、年金を満額受給することも考えましたが、「やりがい」を優先して予定どおり働くことに決めました。
今後、基準額がさらに引き上げられれば、支給停止額の幅も小さくなるという期待もあるためです。
65歳以降も働き続けたい人が増えるなか、「働きすぎると年金が減るのでは?」という漠然とした不安を持っている人は少なくありません。
しかし、制度を理解しないままその概念だけが独り歩きしていて、「いくらまで働いてもいいのか」「いくら減額されるのか」を正確に理解している人はそれほど多くないのかもしれません。
老後のライフプランでは、特に「お金(収入・支出)」「健康」「住まい」の見直しが大切です。年ごとの収支の見通しから何歳まで資産が持つのかをシミュレーションすると、いつまで、どのくらいのペースで働けばいいのかも整理しやすくなります。
まずは、ご自身の年金額の把握から始めましょう。60歳前後で自身の年金額を把握していない人は意外と多いです。
人手不足のなか、今後のシニア世代の就労チャンスは増えることが期待されています。
「自分のケースはどうなのか?」気になる場合は、年金事務所に相談することができます。制度を正しく理解し、うまく活用しながら自身が納得できる働き方を見つけてください。
FP事務所MIRAI
山﨑 裕佳子
CFP®/1級ファイナンシャル・プランニング技能士
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