沖縄最高。でも…夫婦が「帰京」を決断したワケ

沖縄へ移住してから2年が経過。

コウジさんは次第に、不満を募らせるようになります。

その原因は、家族になかなか会えないこと。

移住当初は、息子家族や娘が遊びに来てくれましたが、実際に訪ねてきたのは1～2回。「次はいつ来るんだ？」とコウジさんが訊ねると、子どもたちは苦い顔でこう言います。

「飛行機代も安くないし、休みもとらないとだし、そんな気軽には行けないよ」

そして、決定打はある日のビデオ通話です。

孫に会いたいコウジさんは、こう提案します。

「沖縄までのお金はおじいちゃんたちが出すから、遊びにおいで」

すると孫は、悪気なくこう返しました。

「え～、おじいちゃんとおばあちゃんの家、遠いから行きたくない」

その無邪気な一言は、コウジさんの胸に深く刺さりました。

「家族に会えなくなるんだったら、沖縄移住なんてしなきゃよかった……」

この孫の一言をきっかけに、コウジさんは、東京へ戻ることを真剣に考え始めるように。

しかし、ここで現実的な問題が浮かび上がります。

沖縄移住後は、車の購入（700万円）や移住時の初期費用（300万円）に加えて、本州への旅費（約100万円）、年金だけでは足りない生活費の補填（※360万円月15万円×24ヵ月）なども重なり、資産は想像以上のペースで減少していたのです。

気が付けば、4,000万円あった貯蓄は、わずか2年で2,500万円近くまで減っていました。

地方移住は「失敗プラン」まで含めて検討する

近年、老後生活を都市圏から離れてゆったり過ごす地方移住が注目されています。一方、移住後に「思っていた生活と違った」と感じ、都会へUターンするケースも少なくありません。

ただ、そこで見落としがちなのが「出戻りにもまとまった費用がかかる」という点です。具体的には、次のような支出が発生します。

・引っ越し費用

・敷金・礼金

・仲介手数料

・火災保険

・その他（清掃代、家具・家電購入など）

コウジさん夫婦の場合、引っ越し費用や敷金・礼金、家具・家電の買い替えなどを含めると、東京へ戻る際にも300万円程度の費用がかかりそうです。その場合、資産は2,500万円から2,200万円まで減少することになります。さらに、都会に戻ったあとの生活費も考慮しなければなりません。

東京都が公表した資料によると、65歳以上世帯の消費支出の平均は月31万2,809円でした。

出典：東京都総務局「家計収支の概況」
［図表］世帯主年齢階層別の10大費目別消費支出（全世帯） 出典：東京都総務局「家計収支の概況」

コウジさん夫婦の年金は月23万円のため、毎月約8万3,000円、年間約99万6,000円の赤字です。仮に90歳まで19年間老後生活が続いた場合、赤字額は約1,892万円にのぼります。ここに介護費用や医療費などの支出を含めると、資金が枯渇する可能性も否定できません。

したがって、地方移住を考える際は、「移住後の生活」だけでなく「戻る場合の費用」「戻った先の生活費」まで含めて検討することが大切です。

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