脱エイジズム社会で、孤独を予防する

2025年4月には、「65歳までの雇用継続」に関する経過措置が終了し、希望者全員への対応が求められます。企業は、「65歳までの定年引き上げ」「定年制の廃止」「65歳までの継続雇用制度（再雇用制度・勤務延長制度）の導入」のいずれかを導入することが求められます。さらに、単に物理的に働き続けられるということではなく、年齢を問わず、いままでのスキルや経験を活かせる働き続けられることが、働く意欲を活かすうえでは大切だと考えます。

本稿では、ミドルシニアの未婚者に焦点を当てましたが、特に男性は女性に比べて、仕事がなくなってしまうと、人間関係が希薄化してしまう可能性があることが懸念されます。働きたい人がいくつになっても働き続けられる脱エイジズム社会を作っていくことが、間接的には孤独・孤立の予防にもつながるのではないでしょうか。

小島 明子
日本総合研究所創発戦略センター
スペシャリスト