圧倒的技術力で躍進するベンチャー企業「ゼロフィールド」強さの秘密に迫る

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株式会社ゼロフィールド
圧倒的技術力で躍進するベンチャー企業「ゼロフィールド」強さの秘密に迫る

ブロックチェーン基盤の分散型インターネットとして提唱された「Web3.0」は、インターネットの新たな概念。日本政府は停滞する経済の改善を目指すべく「成長戦略の柱としてWeb3.0に取り組む」という姿勢を見せている。こうした動きのなかで注目されているのは、技術力に定評があるベンチャー企業。今回はブロックチェーン技術に高い専門性を持つ、株式会社ゼロフィールド代表取締役CEO、村田敦氏にご登場いただき話を伺った。

ブロックチェーン技術に強い「ゼロフィールド」

株式会社ゼロフィールド代表取締役、村田敦氏
株式会社ゼロフィールド代表取締役 CEO、村田敦氏

Web3.0時代の中核となるデジタル技術/概念には、「NFT」「DeFi」「DAO」「メタバース」などが挙げられるが、「ブロックチェーン」はその最たる例。そしてブロックチェーン技術の高さで注目される国内企業のひとつが、株式会社ゼロフィールドである。

 

村田「2017年4月に創業した弊社は、ブロックチェーンのほか、ビッグデータ関連の開発に強みを持つテクノロジー企業です。暗号通貨のマイニングマシンを日本法人として初めて開発し、商品化しました。マイニングマシンとは、高性能な計算処理により暗号資産(仮想通貨)を取得でき、インカムゲインとキャピタルゲインの両方が期待できるものです。投資商材としてのみならず、事業投資としても注目されています。また弊社では、独自のハードウェアとソフトウェアを組み合わせることで電気効率を改善した商品も展開しており、2017年から延べ3,000台以上の開発販売した実績があります。今後も『世の中になくてはならないものを創造し続ける』を理念に、技術向上と安心安全なサービス提供を目指しています」

ゼロフィールドのマイニングマシンが選ばれる理由

マイニングマシンが並ぶデータセンター
マイニングマシンが並ぶデータセンター

 

マイニングマシンを開発・販売し、高い支持と厚い信頼を得ているゼロフィールド。販売累計台数、購入顧客数、そして管理台数ともに国内トップシェアを誇る。この実績を支えるのは圧倒的な技術力だ。

 

 

村田「暗号資産(仮想通貨)の市場変動により競合他社の撤退も多い中で、6年に渡りマイニングマシンの構築・運用を継続した結果、豊富な販売実績を有するに至りました。

 

当社開発のマイニングマシンは他社製品に比べ、電気効率が20%以上も向上しています。また、採掘時に収益性の高い通貨を自動的に選定する『自動スイッチングシステム』(特許取得)を標準搭載。単一通貨での価格変動に左右されず、マイニングの運用を実現しました」

 

さらにゼロフィールド社では、スマホ1つで現状のマイニング状況や収益を確認できるという。

 

村田「弊社はマシンだけでなく、独自のマイニング採掘状況可視化システム『ZERO-Checker』を開発し、提供しております。そちらをご活用いただければ、随時更新される採掘状況をスマートフォンやPCで手軽に確認が可能です。採掘状況がブラックボックス化することなく、より透明性の高い安全な環境下でマイニング運営を進めることができます」

 

ZEROCheckerトップページ
ZERO-Checkerトップページ
ZEROchecker管理画面
ZERO-Checker管理画面

 

またゼロフィールド社の細やかなサポート体制がユーザーからの支持を集めていることも見逃せないポイントのひとつだ。

 

村田「弊社のスタッフの7割が高い専門性を持つエンジニアで、ユーザーをサポートしています。マシンの計算力や温度をリモート体制で常時確認しておりますので、万が一異常が発生した場合でも即時対応が可能な体制です。購入後も安心のサポート体制により、安定した稼働を続けることができるのです」

 

◆ゼロフィールドのマイニングマシンについて、
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安定稼働を実現した地にデータセンターを開設

株式会社ゼロフィールド代表取締役、村田敦氏
株式会社ゼロフィールド代表取締役 CEO、村田敦氏

ゼロフィールド社は地震などの自然災害発生リスクが低い地域を選定し、顧客のマイニングマシンを国内外の7拠点で管理している。福井県に開設した2箇所のデータセンターでは自治体からの協力支援も受けているという。

 

村田「福井県では2021年に北陸第一データセンターを開設。2022年には特許申請中のモジュール型を採用した北陸第二データセンターを開設いたしました。北陸第二データセンターには福井大学と共同開発による排気システムも導入されています」

 

暗号資産(仮想通貨)のマイニング運用は膨大な情報を処理するため、相応の電力が必要となり、昨今は環境問題も提言されている。しかし技術の高いゼロフィールドはマシンの電力使用を20%も削減。マシンの効率を向上したのは勿論、環境負荷の軽減も実現し、電力使用料が高額な東京都内を含む複数のデータセンター設置を可能とした。

 

福井大学との共同開発による排気システムを採用した、モジュール型データセンター「DINO」の開所式とデータセンター見学会を実施。福井県・中村副知事、、福井県敦賀市・渕上市長や片山副市長、DINO所有者第1号となった合同会社バトンタッチ 一般社団法人頭領 職務執行責任者 福永靖文様などの関係者が出席した
福井大学との共同開発による排気システムを採用したモジュール型データセンター「DINO」の開所式とデータセンター見学会を実施。福井県・中村副知事、福井県敦賀市・渕上市長や片山副市長などの関係者が出席した。同データセンターで採用されている排気システムは、ラックごとに温度差が生じない外気を利用し、エアコンを使用しない空調システムによって、これまで空調に掛かっていた電気コストを大幅に削減することに成功したもの。製造拠点とデータセンターを一体化する事で開発サイクルを加速させることにより、初期投資も抑制している

 

また北陸第一データセンターと北陸第二データセンターでは、100%クリーンエネルギーの活用を実現している。これは東日本で初めてとなる取り組みだという。

 

環境負荷の軽減は、海外のデータセンターでも。

 

村田「国外では、アメリカのワシントン州に2ヵ所のデータセンターを開設しました。自然災害が少ない土地でマシンの安定稼働を実現すると共に、水流を利用した水力発電の盛んな地域で100%クリーンエネルギーを活用した電力供給を行なっております」

 

100%クリーンエネルギーの活用については、北陸第一データセンターと北陸第二データセンターでも実現している。これは東日本で初めてとなる取り組みだという。

 

圧倒的な技術力で新しい商品価値やサービスを創造し、地域や環境への貢献が評価されているゼロフィールド社。今後についてはどのような展望を持っているのだろう。

 

村田「今後はマイニングマシンのみならず、AI・機械学習・レンダリングサービスの開発などにも着手します。弊社の強みである技術力を研磨し、より一層環境へも配慮したサービス展開を行っていきたいと考えています」

 

高い技術力でさまざまなコンテンツの展開を目指すゼロフィールド社。国内のWeb3.0を牽引する企業のひとつとして大きな期待を集める同社の今後からますます目が離せなくなりそうだ。

 

 

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