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月収でも年収も「大企業→中企業→小企業」の順に
厚生労働省『令和4年賃金構造基本統計調査』によると、会社員（男女計、学歴計、産業計）の平均給与は月31万1,800円（所定内給与額）、賞与も含めた年収は496万6,000円。一方、今回の4社が属する「情報サービス業」は平均月給34万2,400円、年収は578万8,300円と、平均をやや上回る水準です。
全産業の企業規模（大企業：従業員1,000人以上、中企業：従業員100～999人、小企業：従業員10～99人）による給与差をみると、大企業の給与は月収で中企業の1.15倍、小企業で1.22倍、年収では中企業の1.22倍、小企業の1.38倍、というのが平均値です。
「情報システム業」の企業規模別給与差は、大企業の月収は中企業の1.07倍、小企業の1.27倍。年収では中企業の1.12倍、小企業の1.39倍であり、月収・年収のいずれにおいても、「大企業→中企業→小企業」の順に並びました。
eスポーツ熱の高まりやAR・VRをビジネスチャンスに
任天堂の『ファミコン』やNECの『PCエンジン』登場から始まった、日本「ゲーム機戦争」。その後、任天堂とソニーの破談により、ソニーは独自に『PlayStation』、セガは『セガサターン』、NECは『PC-FX』を発売。任天堂は遅れて『NINTENDO64』を発売しましたが、ここではソニーに軍配があがります。
さらに時代が進み、NECは1998年に、セガは『ドリームキャスト』の発売後2001年に市場から撤退。2000年代に入ると、任天堂は『ニンテンドーゲームキューブ』『Wii』を、ソニーは『PlayStation』の後継機を続々投入し、国内のゲーム機市場を盛り上げました。
スマホゲーム市場の爆発的拡大や5Gの浸透によるクラウドゲームの本格化など、目まぐるしい変化を続けてきたゲーム市場。
直近は「eスポーツ」も注目を集めています。世界に目を向けると、優勝賞金が400億円を超える大会が開催されたことも。日本国内でも18年に日本eスポーツ協会が発足したり、「eスポーツ」を学ぶ専門学校が続々と設立されたりと、ボルテージが高まっています。
『ポケモン GO』の大ヒットで注目を集めたAR技術や、23年6月にApple社が『Apple Vision Pro』を発表したことによって本格的な発展が見込まれるVR技術などを、ゲーム業界はビジネスチャンスをとして活かすことができるのでしょうか。各社の動向に注目です。
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