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連載「楽器が弾ける防音物件」で始めるマンション経営【第12回】

「楽器可物件」と「楽器相談物件」の違いとは?

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「楽器可物件」と「楽器相談物件」の違いとは?

前回は、中小の業者が「楽器可物件市場」に参入してくる可能性などを検証しました。今回は、「楽器可物件」と「楽器相談物件」の違いを見ていきます。

「楽器相談物件」は一般的には遮音構造ではない

「Yahoo!不動産」などの不動産賃貸ポータルサイトを眺めていると「楽器相談」と表示されている物件が数多くあります。そのため、すでに楽器可物件が市場にあふれているように思っている人もいるかもしれません。

 

しかし、「楽器可物件」と「楽器相談物件」は全く似て非なるものです。すなわち、賃貸条件において単に「楽器相談」としている場合、一般的には遮音構造ではない通常物件を意味しています。

 

一方、「楽器可」となっているものは、遮音構造を備えた防音物件となっているものがほとんどです(サイトによっては「楽器相談」の中に「楽器可」を含めている場合もあります)。

 

稼働率が低いからといって通常物件を「楽器相談」物件に転用したりすれば、新たに発生する騒音によって楽器を演奏しない入居者がみな退去してしまうような事態に陥るかもしれません。

楽器相談物件の多くは「まがいもの物件」!?

特別な防音構造ではない一般的な鉄筋コンクリート造で楽器相談となっている物件は、ピアノを所有しているが、ほとんど弾かないような家族を対象としたもの・・・つまりは「もしかしたらまたピアノを弾くことがあるかもしれないから、楽器が演奏できるマンションに住みたい」という意向をもった家族の需要を逃さないための、不動産会社の〝苦肉の策〞であることが少なくありません。

 

そのため、「楽器相談物件」の管理規約では、「午後8時まで演奏可能」「騒音トラブルの責任は全て入居者が負う」などと定められているのが一般的です。つまりは、「ピアノを弾いてもよいが、トラブルが起こったら自ら解決してほしい」という住民の自己責任を強調して、業者は責任逃れを図っているわけです。

 

このように「楽器相談物件」の多くは、表面だけ楽器演奏が可能であるかのように装った〝まがいもの物件〞である可能性が極めて高いといえるでしょう。

本連載は、2016年3月1日刊行の書籍『"楽器可防音マンション経営"で実現する鉄壁の資産防衛』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

大塚 五郎右エ門

ツナガルホールディングス株式会社 代表取締役
ツナガルデザイン株式会社 代表取締役 

University of Wales(英国国立ウェールズ大学経営大学院)にてMBAを取得。鎌倉時代から700年続き、「大田区で一番古い地主」といわれている27代目。一級建築士、宅地建物取引士。不動産コンサルティングマスター。土地有効活用の企画・資産組み替え・設計・仕入・ファイナンス・開発・賃貸・管理まで、オーナーの手を煩わせることなく、「ワンストップ」でサポートしている。資産家に向け、「相続税対策・資産承継等に貢献できる賃貸経営」の提案を行う。2015年、日本初の集合住宅の防音構造(「全戸三重防音構造」)で特許を取得。

著者紹介

連載「楽器が弾ける防音物件」で始めるマンション経営

"楽器可防音マンション経営"で実現する鉄壁の資産防衛

"楽器可防音マンション経営"で実現する鉄壁の資産防衛

大塚 五郎右エ門

幻冬舎メディアコンサルティング

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