自分の資産である土地の価格を正確に知ることは専門家でも難しいことです。土地の価格を正確に知らないことで損をする前に、どんなことが土地の値段の下落につながるかを紹介します。

「地質調査」で価格を下げざるを得ないことに

地質調査を行った結果、地価が下がることはよくあります。地方の資産家がある土地を処分したいと考えたときに、地質調査をやってみると有害物質が含まれていることがわかり、大きく地価を下げてしまうようなケースです。

 

こうした例は、プロである私自身はよく見かけますが、非常に個別性が強いケースです。以前、都内のある地域の土地の処分を請け負ったとき、地質調査をするとひどく土壌汚染されていたことがありました。かつてその土地にあった工場では、薬品を垂れ流し状態で使っていたため、売却時にはその土壌汚染の除去費用を見込む必要があったのです。実際の公示地価では周辺地域と価格が変わりませんでしたが、売却するにあたっては、土壌汚染の除去費用を見込んで公示地価の3〜4割減となりました。

 

ただし、路線価には、そのような要因はほとんど反映されません。そのため、購入する人も要注意です。何も知らずに買ってしまうと、売るに売れない塩漬け不動産を持ってしまうことになりかねません。

 

ちなみに、米国では、そのような土地を誰かが購入して販売したあと、買った人がさらに土地分譲をしてマンションが建てられた段階で土壌汚染がわかっても、隠れた瑕疵のある不動産として、その原因を作った大もとの所有者まで損害賠償で訴えられるケースもあり、日本でも同様の場合、今後徐々に問題となるケースも増えるでしょう。

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本記事は2017年6月刊行の書籍『改訂版塩漬けになった不動産を優良資産に変える方法』(幻冬舎MC)より一部を抜粋したものです。最新の税制や税務調査とは異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

塩漬けになった不動産を 優良資産に変える方法

塩漬けになった不動産を 優良資産に変える方法

相馬 耕三

幻冬舎メディアコンサルティング

バブル崩壊以降、買ったはいいものの収益を生んでいない賃貸物件や、地価の暴落でほったらかしになっている土地を抱える不動産オーナーは多くいます。ソニー生命の不動産整備などを実現してきた経験豊富な不動産コンサルタント…

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