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連載「楽器が弾ける防音物件」で始めるマンション経営【第4回】

楽器可防音賃貸マンションに大きなニーズがある理由

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楽器可防音賃貸マンションに大きなニーズがある理由

前回は、楽器の演奏を趣味や仕事にしている人々は、どのような賃貸マンションに住みたいと思っているのかを説明しました。今回は、楽器可防音賃貸マンションが多くの人に求められている理由を見ていきます。

ターゲット層のボリュームが厚い楽器可防音マンション

楽器可防音賃貸マンションに対するニーズの大きさは、公的な統計などからも推測することができます。

 

まず、総務省統計局が一日の生活時間の配分と過去1年間における主な活動状況などを調査した「社会生活基本調査」(平成23年)によると、20歳から59歳のうち週に1回以上楽器演奏を行っている人の割合は2.59%、コーラス・声楽を行っている人の割合は0.58%になります。

 

まず単純にみて、この合計3.17%の人が楽器可防音賃貸マンションのターゲットになりえるでしょう。

楽器演奏者の人口が確実に増加している点も追い風に

また、全国各地で音楽教室を展開しているヤマハが公表しているデータでは、現在、演奏者人口は子どもも入れると約700万人に達しています。

 

同社が主催する「ヤマハ大人の音楽レッスン」の受講者は平成20年の時点では10万人強でしたが、平成26年には11万人に達しています。6年間で、実に1万人近くも増えている計算になります。

 

同社は、楽器を弾いてみたいと考えている人が6~7割はいると推計しているので、さらにその中から実際に演奏を始める人も今後現れることになるでしょう。

 

[図表]ヤマハの音楽教室概要(平成26年)

 

さらに、大手音楽レッスンスタジオの「スタジオノア」は、従来、渋谷・自由が丘・都立大学などの東急東横線沿線を中心に店舗を展開していましたが、最近は駒沢、中野、秋葉原といったエリアにも続々と店舗をオープンさせるなど、店舗数を急速に拡大しています。

 

このような音楽業界における店舗数拡大の動きからも、楽器演奏者の人口が確実に増加していることは明らかです。

本連載は、2016年3月1日刊行の書籍『"楽器可防音マンション経営"で実現する鉄壁の資産防衛』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

大塚 五郎右エ門

ツナガルホールディングス株式会社 代表取締役
ツナガルデザイン株式会社 代表取締役 

University of Wales(英国国立ウェールズ大学経営大学院)にてMBAを取得。鎌倉時代から700年続き、「大田区で一番古い地主」といわれている27代目。一級建築士、宅地建物取引士。不動産コンサルティングマスター。土地有効活用の企画・資産組み替え・設計・仕入・ファイナンス・開発・賃貸・管理まで、オーナーの手を煩わせることなく、「ワンストップ」でサポートしている。資産家に向け、「相続税対策・資産承継等に貢献できる賃貸経営」の提案を行う。2015年、日本初の集合住宅の防音構造(「全戸三重防音構造」)で特許を取得。

著者紹介

連載「楽器が弾ける防音物件」で始めるマンション経営

"楽器可防音マンション経営"で実現する鉄壁の資産防衛

"楽器可防音マンション経営"で実現する鉄壁の資産防衛

大塚 五郎右エ門

幻冬舎メディアコンサルティング

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