【CFPの助言】わずか1年で資産200万円減…赤字生活から抜け出す「固定費」の見直し

クルーズ旅行から1年後、ミサエさんの口座残高は、1,500万円まで減っていました。残された資産で今後の生活を維持できるのか不安になったミサエさんは、体力の許す範囲でパートなどの仕事を始めました。

社員食堂の調理補助のパートを見つけたミサエさんは、月に4万円ほどの収入を得るようになりました。年金11万円と合わせて月の収入は15万円となり、貯金を取り崩すペースを抑えることに成功しました。

ただし、仕事をいつまで続けられるかは、本人の健康状態や職場環境によって異なります。収入を増やす努力と並行して、支出の見直しも欠かせません。

特に検討したいのが、家賃です。年金11万円の収入に対し、月々7万円の家賃という固定費は、あまりにも大きな負担です。とはいえ、高齢になってからの住み替えは簡単ではありません。年齢や収入などを理由に賃貸住宅への入居を断られることもあるでしょう。

こうした課題に対応するため、2025年10月には「改正住宅セーフティネット法」が施行されました。高齢者や低額所得者など、賃貸住宅への入居に配慮が必要な人を支援するための制度です。たとえば、大家と居住支援法人などが連携し、入居者の見守りや安否確認を行う「居住サポート住宅」の制度や、家賃債務保証を利用しやすくする仕組みなどが整備されつつあります。

住み替えを考える場合は、自治体の住宅相談窓口や居住支援の窓口で、利用できる制度や物件について確認してみるとよいでしょう。

もちろん、家賃を下げるためだけに、住み慣れた地域や生活環境を手放す必要はありません。引っ越し費用や通院・買い物の利便性なども含め、住み替えによって長期的に負担を軽減できるかをしっかりと検討することが大切です。

大きな支出と「その後の暮らし」への備えはセットで考える

今回のクルーズ旅行が、ミサエさんにとってかけがえのない経験だったことは間違いないでしょう。長年我慢してきた旅行のお金は、ミサエさんの人生を豊かにするための大切な出費でした。

ただし、まとまったお金が手に入ったからといって、老後の生活への備えを疎かにしてはいけません。

年金収入で日々の生活費を賄えるのか、住居費などの固定費は負担になっていないか。大きな支出を考える際には、その後の暮らしにも目を向けておきたいものです。

石川 亜希子
CFP

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